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1986 年度 実績報告書

歯周疾患予防のための公衆衛生学的アプローチ

研究課題

研究課題/領域番号 60480449
研究機関岡山大学

研究代表者

渡辺 逹夫  岡山大, 歯学部, 教授 (20034176)

研究分担者 岡崎 眞奈美  岡山大学, 歯学部, 助手 (30177042)
鶴見 真由美  岡山大学, 歯学部附属病院, 助手 (00172073)
坂田 真理子  岡山大学, 歯学部, 助手 (10170599)
森田 学  岡山大学, 歯学部, 助手 (40157904)
岸本 悦央  岡山大学, 歯学部, 助教授 (20091316)
キーワード歯周病の予防 / 公衆衛生 / 歯科検診 / 抜歯の原因 / スクリーニングテスト / 事後措置
研究概要

1.経過:(1)大学新入生(2,130人)の歯科検診,刷掃指導を今年度から開始した。CPITN(WHOの歯周病指数)によると、98%の者の歯肉に何らかの所見が認められた。しかし、2,000人を対象に刷掃指導することは不可能である。そこで、リスクの高い者70名を本学附属病院予防歯科に呼び出し、精密検査,刷掃指導,治療勧告を行った。また、その他の130名を、本学の保健管理センターに呼び出し、刷掃指導を行った。そして、その結果を公表した。(2)職場(200人)の歯科検診,刷掃指導を実施した。その結果を公表した。(3)百貨店従業員(100人)について、刷掃法の比較を行ったが、有意な差が認められなかった。現在その点について検討中である。(4)川上町住民(200人)の歯科検診は、実現できなかった。(5)岡山県歯科医師会員を対象に、原因別抜歯調査を行った。年4回の調査期間のうち、すでに3回を終え、第4回目を準備中である。
2.新たに得られた知見:(1)歯肉炎や軽度の歯周炎を含めた有病者率は、年齢に関係なく、95%以上を示す。しかし、リスクの高い者は、増齢と共に有病率が上昇していく。(2)歯科検診を行った場合、事後措置が大切である。大学新入生に実施したように、ハイリスクの者に限って事後措置を行えば、実行可能である。(3)職場検診の場合、事後措置は開業歯科医に委ねられるが、そのためには、歯科医側の受け入れ体勢が十分に確立されていないことが指摘された。(4)原因別抜歯調査では、齲蝕で抜歯されるものが第1位であった。ただし、40才を過ぎると歯周病による抜歯が有意であった。
3.今後の展開:(1)原因別抜歯調査のまとめと公表。(2)新しい事業所における歯科検診と刷掃指導。(3)大学新入生の歯科検診と事後措置。(4)本研究の総括。

  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 森田学: 岡山歯学会雑誌. 5. 55-61 (1986)

  • [文献書誌] 平岩弘: 日本歯周病学会会誌. 28. 670-680 (1986)

  • [文献書誌] 鶴見真由美: 口腔衛生学会雑誌. 36. 352-353 (1986)

  • [文献書誌] 坂田真理子: 口腔衛生学会雑誌. 36. 354-355 (1986)

  • [文献書誌] 鶴見真由美: 岡山歯学会雑誌. 6. (1987)

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公開日: 1988-11-09   更新日: 2016-04-21  

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