• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1986 年度 研究成果報告書概要

硬組織アルカリフォスファターゼの活性調節と石灰化機構

研究課題

研究課題/領域番号 60570873
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 機能系基礎歯科学
研究機関岡山大学

研究代表者

高橋 浩二郎  岡山大, 歯学部, 助手 (00144775)

研究分担者 谷口 茂彦  岡山大学, 歯学部, 教授 (50034161)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
キーワードホスファターゼ / アロステリズム / ホスホアミノ酸 / リン酸基転移反応 / NMR / NMR / Phosphotyrosine specificity
研究概要

1.アルカリホスファターゼの基質としてのホスアミノ酸(P-Ser,P-Tyr,P-Thr)がアロステリックな活性調節因子の一つに成り得るかどうかということが、【^(31)PNNMR】を用いた速度論的研究で詳細に調べられたところ、次のような事実が究明された(J.Biochem.(Japan)印刷中)。
(1)一基質系(反応液に各アミノ酸を別々に含む)においては、それらのホスホアミノ酸の脱リン酸化過程の初速度レベルにおける基質特異性は生じていないが、反応スタート後数十分経過するとP-Ser或はP-Thrの脱リン酸化速度はP-Tyrのその速度よりもかなり遅くなる。
(2)二基質系(反応液に二種のアミノ酸(P-TyrとP-Ser,或はP-TyrとP-Thr)を含む)においては、脱リン酸化過程の初速度はP-Tyrの方がP-Ser或はP-Thrの場合より2.4〜4.5倍速い。この条件下での反応スタート後数十分経過したときのP-Ser或はP-Thrの脱リン酸化速度はP-Tyrのそれよりもはるかに遅くなる。
(3)一基質系及び二基質系のどちらにおいても、緩衝液成分にアルコール性の水酸基がある場合には(今回の場合にはトリスが用いられている)、その水酸基が本来のホスホアミノ酸の脱リン酸化反応中にリン酸化されている。
(4)(3)に示されたようなアルコール性水酸基のリン酸化は、アミノ酸の一つであるセリン(P-Serからの生成物でもある)でも実験に起こる。この生成物の再リン酸化が可能なときに(1)或は(2)に示したような、ホスホアミノ酸の脱リン酸化の速度(特に反応スタート後数十分経過したときの)に違いが生じてくる。2.上記(1)及び(2)の特に初速度の問題が、アルカリホスファターゼのアロステリックな活性調節と関連している。P-TyrがP-Ser或はP-Thrと競合状態で存在しているとき、それら基質に対する親和性の違いがその酵素の活性サイト内に誘導されるものと思われる。今後は何故にP-Tyrの方に特異的な誘導が起こるのかを重点的に行っていく予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] Kojiro Takahashi: Journal of Biochemistry. 101(5). (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Kojiro TAKAHASHI: Kojiro TAKAHASHI: Kojiro TAKAHASHI: Kojiro TAKAHASHI: "Tyrosine-Specific Dephosphorylation-Phosphorylation with Alkaline Phosphatases and Epidermal Growth Factor Receptor Kinase as Evidenced by <^(31)P> NMR Spectroscopy." "Cooperativity of Allosteric Enzymes Involving the Stable Enzyme-Intermediate." "The Nature of Cooperativity in Calf Bone Alkaline Phosphatase: The multiple forms and temperature optimum of the cooperativity." "Incapability of Transphosphorylation of Phosphotyrosine-Specific Huma Semen Acid Phosphatase as Evidenced by <^(31)P> NMR Spectroscopy." The Journal of Biochemistry. Biophysics (The Biophysical Society of Japan). in preparation.in preparation.101. 27(4). 1107-1114 44-48 (1987)(1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

URL: 

公開日: 1988-11-09  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi