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三年間の継続研究の二年度にあたる本年は、当初計画によれば、昨年度に定年退職前調査を実施した対象者に対しての退職後の余暇状況調査が中心であった。
しかし、昨年度の調査で、一般企業に勤務する対象者の調査に、調査票の回収の遅れと、調査中止の二つのケースが生じたため、計画の一部手直しをした。
その二ケースの概略は、次の通りである。
ケース1.1985年(初年度)9月に、企業の人事労務問題を取り扱う団体の担当者に共同研究者と会い、調査の概略説明をし、調査協力を依頼した。その結果、全面的な協力する旨の内諾を得た。調査票の完成を待って、1986年2月に、70部の調査票を用意し、再度同様の協力依頼をした。年度内回収の約束をしてくれた担当者も努力はしてくれたものの年度内回収ができなかった。(今年度その一部を回収した)
ケース2.1985年12月に共同研究者とともに一部上場企業の人事担当者に会い、調査票の内容を示し、調査協力依頼をした。内諾の返答を得たので、調査票を送付した。しかし、年度末になって、社内的事情により、調査への協力が困難になった旨の連絡を受け、止むなく、その調査を打ち切った。
これらの原因から、調査に一部遅れが生じたので、本年は、当初計画分の定年退職後の調査と、遅れた分の定年退職前の調査を並行して実施した。
本年度分の定年退職後の調査票は不適当な表現の入れかえの他は基本的に前年に順じている。
来年度は、データの集計分析の年度ではあるが、遅れている退職後の調査を8月頃までに継続した後、それまでに回収したデータを集計分析し当初計画通りに研究をまとめる予定である。
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