| 研究課題/領域番号 |
60850104
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
毛利 正光 阪大, 工学部, 教授 (30022982)
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| 研究分担者 |
山田 稔 大阪大学, 工学部土木工学科, 助手 (50182556)
田中 聖人 大阪大学, 工学部土木工学科, 助手 (80039130)
新田 保次 大阪大学, 工学部土木工学科, 講師 (20093445)
舟渡 悦夫 大同工業大学, 建設工学科, 講師 (60105632)
小沢 一雅 大阪電気通信大学, 経営工学科, 教授 (40076823)
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| キーワード | 交通安全 / 交通事故率 / 安全対策 / 高速道路事故 / 交通信号 / 放置自転車 |
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| 研究概要 |
交通規制および交通安全施設が交通災害防止に与える効果を明らかにするためにつぎのような調査研究を行なった。
1.安全対策の効果的な実施計画を作成する上での基準指標である事故率を各種作成するとともに地域の大きさを変化させた場合の事故率の変動特性の分析をおこなった。その結果、地域の事故危険度の高低差を判別するおおよその基準事故率を求めることができた。信号交差点における右折専用車線の設置効果に関しては過去3箇年にビデオ撮影した交通流データをもとに、交通量,速度,錯綜発生率等について解析中である。
2.大阪と奈良を結ぶ生駒山系を横断する大阪府道大阪生駒線において、交差点に信号機が設置され、これによって付近の走行速度は低下し車間距離は減少した。本年度はこの様な交通流変化に対する道路利用者の意識を明らかにするため、アンケート調査を実施した。この結果追突しそうになる事態を目撃・経験する利用者が相当数おり、このため全体では危険感が増大しているこのが明らかになった。
3.高速道路における追突事故発生の素因となっているのは接近した危険な追従走行の出現である。本年度は接近追従走行時の運転者の危険補償行動に着目し、前車の制動灯点灯に対する反応時間および注視挙動に関する解析をおこなった。その結果、車間距離が短かくなると反応時間は小さくなることおよび制動灯を認知できない注視点の比率が低下することが明らかになり、危険に対する補償行動がとられていることが判明した。
4.放置禁止区域の半径を組み込んだ自転車の発生位置と徒歩選択率の関係を表わすモデル式を作成し、さらに、この式を取り入れた放置禁止区域の大きさと自転車削減量を推定する方法を開発した。
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