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1988 年度 実績報告書

開発途上国への建築生産技術の移転に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 61450086
研究機関京都大学

研究代表者

古川 修  京都大学, 工学部, 教授 (70026350)

研究分担者 遠藤 和義  京都大学, 工学部, 助手 (20194029)
古阪 秀三  京都大学, 工学部, 助教授 (60109030)
キーワード海外工事 / 技術移転 / 技能訓練 / 技術的ギャップ / 資材の現地調達 / 建築生産技術 / 留学生 / 教育システム
研究概要

1.建設工事による技術移転には以下の3つの問題がある。(1)現場での訓練は作業の効率化のためであり、訓練の程度は当該プロジェクトでの必要性、経済性の範囲で行われている。(2)指導のための特別なプログラムは存在せず、指導の専門家がいるわけでもない。教える側の語学力の不足を補い、コミュニケーションを円滑にするためにはマニュアルの整備が必要である。(3)現地にある施工技術や入手可能な材料を考慮して工事を行うことは可能であり、そうすることが現地側との技術的なギャップを埋め、技術の移転をスムーズにすることにつながる。
2.資材の現地調達による技術移転の可能性は、現地生産資材を使用すること、品質技術上の要求・指導をサプライヤーに対して行うことによって生ずる。それらの要求・指導の現状は、日本側のニーズによって行われており、現地側で実質的に必要かどうか、さらには工事終了後も生かされるかどうかは疑問である。現地に特有の施工法、材料を積極的に採用し、資材の現地調達率を高めることは建築生産技術の移転に役立つ。また、材料の現地調達は後々のメインテナンスの面でも有利である。
3.留学生による技術移転には以下の問題が指摘できる。(1)留学の目的・学ぶ内容について漠然とした考えしか持っていない者が多く、テーマ選択等のカウンセリングが重要。(2)研究テーマの選択には、指導側と留学生の双方が当該国の状況を理解した上で研究テーマの持つ妥当性を十分に自覚できるものとなる。(3)国による教育のシステムの違いを、日本の教育にいかになじませるかは重要な問題である。さらに、日本の論文中心の教育システムを有効に活用すれば、個々の留学生の国情を考慮した教育・研究活動は可能である。
4.以上、及び前年度までの成果をふまえて全体の取りまとめを行っている。

  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] 古阪秀三: 日本建築学会大会学術講演梗概集. 611-612 (1988)

  • [文献書誌] 古阪秀三: 日本建築学会大会学術講演梗概集. (1989)

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公開日: 1990-03-19   更新日: 2016-04-21  

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