| 研究課題/領域番号 |
61550431
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
湯田 善郎 東北大, 工学部, 助手 (10166861)
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| 研究分担者 |
小野田 泰明 東北大学, 工学部, 助手 (00185654)
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| キーワード | ノーマライゼーション / 脳性麻痺児 / 住空間整備 / 歩行能力 / サニタリー空間 / 介護者との同室就寝 / LDK茶の間型中心 / 子供室 |
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| 研究概要 |
1.北療育医療センター、宮城県整肢拓桃医療療育センター等の脳性麻痺児の医療施設は外来患者が増加し、在宅ケア⇒住宅対策が不可欠であることを肢体不自由児施設の全国的動向から把握した。
2.宮城県整肢拓桃医療療育センターを過去15年間に利用した脳性麻痺児279名を対象に、担当医による医学的評価調査では、痙直型と混合型が87%を占め、運動機能障害を持つこと。更に、四肢マヒ+下肢マヒが86.5%を占め、下肢に障害をもつことから、歩行能力と住生活とが密接な関連があることを明らかにした。
3.脳性麻痺児をもち、発達段階の確定し易い小学生以上243世帯を対象に郵送アンケート調査を行った。有効回収数は171世帯であった。結果は(1)歩行能力に着目し、〈独歩〉〈伝歩〉〈這歩〉〈全介〉〈寝たきり〉の主体類型を行ない、住宅各部の不便を分析すると、浴室・便所に不便が集中した。(2)就寝室は個室化要求が強いが、成人でも介護の看視上から同室就寝が2割を占めた。(3)就寝室とトイレの位置関係では介護上負担になる型、動線上他を侵害する型の希望は減少する。(4)食事を行なう部屋はまだ和室中心であり、〈全介〉の児童にも顕われている。(5)団らんを行なう場も、座式中心の団らん形態が行なわれており、茶の間型が多い。(6)子供室は4割が専用室、2割が共用室である。ただし、歩行能力との関連で分析すると、介護中心の生活が専用化を阻んでいる。(7)子供室を専用・共用で与えても、障害児の場合、生活行為の介助・看視度から就寝室として使用しない場合も多く、小学生低学年にその傾向が表われる。(8)子供室は年齢と共に、就寝からラジオ・テレビの余暇、接客交流の場となっているが、子供室の与え方と生活自立・精神発達の関連は薄いようである。以上、全般に和室中心の生活であるが、食事室等ではイス式が芽ばえつつある。
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