| 研究分担者 |
藤田 佳久 愛知大学, 文学部, 教授 (70068823)
氷見山 幸夫 北海道教育大学, 教育学部・旭川分校, 助教授 (20142771)
実 清隆 富山大学, 教育学部, 助教授 (70001229)
石原 照敏 岡山大学, 教養部, 教授 (90035915)
東 廉 三重大学, 人文学部, 助教授
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| 研究概要 |
1.「土地利用動向調査」の都道府県別集計のデータファイル化を進め, その分析によって, 近年の我国の土地利用変化の大局的な傾向が, 土地取引の状況から明かとなった. 1980年代に入ると, ゴルフコース, リクリエーション・レジャー施設, 観光産業の用地取得の伸びが著しく高まり, 他方農林業用地, 住宅用地のための土地取得は減少している. この分析により主要な土地利用変化の地域性も明らかになった(氷見山ら).
2.農業・農林業センサス等の全国的視野からの分析は, 農業(石原)林業(藤田)らが試み, 藤田は, 林野における土地利用変化の全国的様相を明らかにした. 60年以降の土地利用変化の地域相を解明するためのデータファイル化作業が継続され(岡本), 近畿中央部の平野・盆地の明治以降の変化の計測が行なわれている(浮田).
3.都市及び都市圏内の土地利用変化については, 都市再開発(高津)地価分布(実), 東京都檜原村(大石), 京都市北郊上賀茂(浮田)の調査研究が行なわれた.
4.顕著な土地利用変化の実態調査は, ほぼ全員によって行なわれた.
5.制度・政策との関わりについては, 農業基盤整備(石原), 土地利用規制・農地整備・市民農園に関する英仏西独との比較(東)に関する調査が進められた. また, 十勝岳連峰山麓・多摩川上流域の地形改変と農地保全についての調査が進められた(早船).
6.8月に旭川・札幌で行なわれた土地利用に関する国際会議は, 岡本・氷見山らが組織し, 実, 高津らと共に, 実態調査を行なった. この会議には, 全員が参加し, 東・実・高津・早船・氷見山・藤田が研究報告を行なった. また, 10月の日本地理学会土地利用研究グループ(実主査)の研究集会には, 大石が報告した.
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