研究課題/領域番号 |
62302042
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研究種目 |
総合研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
コンクリート工学・土木材料・施工
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研究機関 | 埼玉大学 |
研究代表者 |
町田 篤彦 埼玉大学, 工学部, 教授 (50008869)
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研究分担者 |
鈴木 基行 東北大学, 工学部, 助手 (60124591)
前川 宏一 東京大学, 工学部, 助教授 (80157122)
梅原 秀哲 名古屋工業大学, 工学部, 助教授 (70151933)
檜貝 勇 山梨大学, 工学部, 教授 (70115319)
山崎 淳 東京都立大学, 工学部, 助教授 (80111475)
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研究期間 (年度) |
1987 – 1988
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キーワード | 靭性 / 靭性率 / 標準試験 / 側方鉄筋 / せん断耐力 / 軸圧縮力 / せん断ひびわれ域の構造モデル |
研究概要 |
1)国内の13文献中に示された実験結果より、鉄筋コンクリート部材の靭性に関するデータベースを作成した。 2)現在までに提案されている靭性の定義について再評価した結果、靭性を靭性率=終局変位1降状変位で表わす、終局変位はピーク変位時の復元力が限界値を下回らない最大変位とする、復元力の限界値は最大復元力の80%とする、のが適当であることが明らかになった。 3)部材の靭性を評価するための標準載荷試験方法について検討した結果、変位増大のステップは、降伏変位の整数倍とせざるを得ないこと、ある変位における載荷繰り返し回数は3〜5回でよいことなど、基準作成のために必要となる基礎資料が得られた。 4)側方鉄筋がせん断耐力に及ぼす影響に関する既往の研究成果は、何れも側方鉄筋の効果を過小評価しており、正しく評価するためには、側方鉄筋が曲げひびわれの幅を狭め骨材のかみあいにより受け持たれるせん断力を増す影響を有効高さを実際より低く見積って評価するのが、適当である。 5)コンクリート強度に対する軸圧縮応力の比(軸力比)と靭性率の関係式を提案するとともに、通常の土木構造物における軸力比の範囲では、拘束鉄筋の影響は極めて小さいことを明らかにした。 6)靭性に支配的影響を及ぼすせん断ひびわれ域の構成モデルを提案し、部材の靭性を解析的に求める道を拓いた。 7)構造物が所定の靭性を有するために必要な部材各部の靱性を明かにする一方法を作成した。以上のように、当初の研究目的の大半を達成できたばかりでなく、材料特性と断面特性から出発して解析的に構造物の靭性を評価する方法を確立する上で手がかりを得た。
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