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1988 年度 実績報告書

光音響分光法による放射光X線の線量測定法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 62580167
研究機関広島大学

研究代表者

星 正治  広島大学, 原爆放射能医学研究所, 助手 (50099090)

研究分担者 河田 洋  高エネルギー物理学研究所, 助手 (90152967)
升島 努  広島大学, 医学部, 助教授 (10136054)
澤田 昭三  広島大学, 原爆放射能医学研究所, 教授 (60034625)
キーワードドシメトリー / 放射光 / X線 / 陽子線 / 放射線 / 光音響分光法 / カロリメータ / 吸収線量
研究概要

光音響分光法による放射線の検出を目的とし、前年度に測定器を完成させた。昭和63年度は、コンピュータによる解析のためのソフトウエアやターゲット用の試料をテストすることが目的である。この新しい検出法のすぐれた特長は、(1)どんな形態の試料でもそのまま測定できること、(2)試料内で発生した熱量を測定するのでカロリメータとしての特徴を持った吸収線量測定器ができると考えられることである。
前年度までにすでに(1)放射光X線、(2)陽子線、(3)200kTpX線の検出に成功している。本年度はパーソナルコンピュータ用のプログラムを開発することがはじめの目標であり、2種のプログラムを完成させた。1つは、検出器からの信号をロックインアンプを通し、その後インターフェイスを通してコンピュータに取り込むこと、そしてイオンチェンバー電流も取り込み、入射X線強度に対する検出器信号強度を求めるプログラムである。もう一つは、検出器からの信号をアンプを通し、ADコンバータでコンピュータに波形をそのまま記憶させるものである。詳細な波形の解析がこれにより可能になった。これらのプログラムを使い、この検出系が放射線の線量計としての特性を持っているか調べた。その結果、すぐれた入力放射線の強度と出力信号強度の比例関係があることが分かり、線量計として使用できることが確認できた。また検出器内部に入れる試料として、(1)金属箔およびその粉末、(2)人体等価プラスチック、(3)生物試料を考えて有機物粉末(例えばリン酸ナトリウム)を使用した。これらの3種の試料すべてについて検出は可能であった。特に(1)については十分な検出感度があり、そのまま線量計として使用できる。しかしながら、(2)、(3)については、最も強度の強い放射光X線や陽子線でのみ検出できたが、放射線の検出器としてより弱い強度のものに適用するには、さらに感度を上げるなどの工夫が必要であることが分った。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] M.Hoshi,;T.Masujima,;S.Uehara,;C.Nagoshi,;Y.Sugitani,et al.: Photon Factory Activity Report. 5. 349-349 (1988)

  • [文献書誌] T.Masujima,;Y.Amemiya,;M.Hoshi,;S.Uehara,;C.Nagoshi,et al.: Photon Factry Acyivity Report. 5. 348-348 (1988)

  • [文献書誌] M.Hoshi,;S.Takeoka,;T.Tsujimura,;T.Kuroda,;M.Kawami,;S.Sawada、: Phys. Med. Biol.33. 473-480 (1988)

  • [文献書誌] M.Hoshi,;S.Antoku,;W.J.Russell,;R.C.Miller,et al.: Int. J. Radiat. Biol.54. 577-591 (1988)

  • [文献書誌] M.Hoshi,;Y.Ichikawa,;T.Nagatomo.: "Thermoluminescence measurement of gamma rays at 2000m from the hypocenter in US-Japan joint reassessment of atomic bomb radiation dosimetry in Hiroshima and Nagasaki" Radiation Effects Research Foundation, 149-152 (1987)

  • [文献書誌] M.Hoshi,;K.Kato.: "Data on neutrons in Hiroshima in US-Japan joint reassessment of atomic bomb radiation dosimetry in Hiroshima and Nagasaki" Radiation Effects Research Foundation, 252-255 (1987)

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公開日: 1990-03-20   更新日: 2016-04-21  

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