| 研究概要 |
本研究の目的はコンピュータを利用した教育を導入することが, 費用や教師の労働時間からみて, どの程度の負担増になるか, それが長期にわたって負担可能かどうかを実証し, コンピュータ利用教育の実用性を明らかにすることである.
今日コンピュータを利用した教育の必要性が盛んに言われ, 国や県も特別な予算を組んでコンピュータを購入し, また, 業界も寄付や大幅な値引きをして機器を購入している. しかし, このような特別措置が長期にわたって継続されるとは思えない. 運用の為に必要な消耗品等の年間の経費, プログラム作成などの教師の負担増なども見落とされがちである. これらを含めた費用の算定が必要である.
既存の研究文献のレビュー, 参考文献の収集, および, それらを通じての研究の理論性枠組については予定どうり終了した. 外国での研究によれば, コンピュータを利用した教育はその単位費用当りの効果はチュータリングより低いものの, 学習時間の増加や学級数の減少などの政策と比較して高いという結果がでている. 教育事情の異なるわが国でも同様な結論が見出せるかどうか興味が深い. わが国でのデータ収集・解析作業については, 研究年度内には完了の見込みである.
昭和63年度においては, 62年度の研究成果を下に, 各方面に参考意見を求め, 必要な追加データの収集や再検討を行ない, 研究の最終的な取りまとめを行なう.
今回の研究計画には含まれていないが, この種の研究は費用の分析だけではなく, 効果分析も同時に行ったほうがその問題点がより明らかになる. 学校における長期の実験が困難なところから, 事前に十分な計画が必要であり, 別の機会に行いたい.
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