| 研究課題/領域番号 |
63301022
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 愛知教育大学 |
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研究代表者 |
藤田 栄史 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (50110755)
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| 研究分担者 |
丸山 優 日本福祉大学, 経済学部, 助教授 (70140019)
野原 光 日本福祉大学, 経済学部, 助教授 (40085999)
石丸 博 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (00168262)
猿田 正機 中京大学, 商学部, 助教授 (80139980)
竹谷 裕之 名古屋大学, 農学部, 助手 (10023491)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1989
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| キーワード | 産業構造 / 地域構造 / 生活構造 / 東海地域 / フレキシビリティ / 柔軟生産体制 / ポスト・フォ-ディズム |
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| 研究概要 |
東海地域の産業構造転換と地域構造・住民生活構造の変化に関する統計、諸資料の収集・整理、ならびに聴き取りを中心とする調査、比較研究のための他地域・企業の調査を、二年間にわたって行ってきた。
これを通じて、ME化ー「情報化」、「国際化」ー日本企業の海外現地生産が展開するなかで、「素材加工輸出型」重化学工業から高付加価値・知識集約型産業への産業構造転換が、従来から自動車産業、機械産業に傾斜した産業構造をもつ東海地域においても、80年代に本格的に進行した現状を把握することができた。
こうした変化は、「フォ-ディズム」と呼ばれる従来の大量生産体制が限界にぶつかり、全世界的にフレキシブルな生産体制(柔軟生産体制)への胎動が顕在化して事態と相関している。こうした動きのなかで、「企業社会」に支えられた日本的生産体制の「効率性」が世界的に注目される状況が生れてきており、「日本化」が話題になっている。本研究成果に基づくならば、日本的生産体制はフォ-ディズムのありかたを基本におきながら、しかし同時に製品革新、生産革新を柔軟に取入れる体制を作りあげていること、したがって、ポスト・フォ-ディズムというよりは、むしろネオ・フォ-ディズムというべきものである。このネオ・フォ-ディズムが成立する前提として、「福祉国家」ではなく、「企業社会」というべき社会構造・統轄体制が不可欠であり、また、それに対応する生活様式が存在している。
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