研究課題
一般研究(B)
学校教育における環境教育の定着・充実・進展を目標に第一段階として基礎的な調査を実施した。まず、教育現場、教育行政、教員養成および環境行政のそれぞれの立場からの環境教育に関する意識(2539名)を集約し、その結果を「学校教育における環境教育の導入に関する研究」として6種類の報告書(調査報告No.1-小・中・高校、No.2-環境行政、No.3-教育委員会、No.4-教員養成系大学・学部、No.5-技術・家庭、付属資料1-環境行政の立場から学校教育に期待すること)にまとめている。この結果、学校現場における環境教育の実施状況、必要性の認識程度、展開方法、研修・教師養成の現況、さらに、環境行政における環境教育の位置づけなどを把握した。環境教育の観点からみると学校現場での認識・取り組み状況はまだまだ不十分である。しかし、他方では環境庁の「環境教育レポ-ト」や本調査で得た資料にみられるように、各地域で教育委員会と環境行政共同で地域に密着した環境教育が進展してきている。また、国外の環境教育動向の一つとして西ドイツに焦点をおき、教育制度、学習指導要領、展開および具体的なカリキュラムを原典に基づき翻訳・分析をした。これらの調査結果に基づき第二ステップとして、学校教育としての環境教育の展開方法に係わる検討をし、試行的な授業実践を特に生活環境関連事項について実施した。また、環境教育の有効な授業展開方法の事例として、高校保健の授業実践例を重点的に分析し整理するなど、現場における具体的展開に関連する検討を実施した。本研究の今後の展開として、学校教育での環境教育の推進・体系的導入・教師研修方法の検討の課題に対して本研究成果に基づき授業実践を積み重ね学校教育としての環境教育を構築していきたい。
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