• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2010 年度 実績報告書

海底電磁気観測による沈み込み帯全域の流体分布の解明

公募研究

研究領域地殻流体: その実態と沈み込み変動への役割
研究課題/領域番号 22109510
研究機関独立行政法人海洋研究開発機構

研究代表者

市原 寛  独立行政法人海洋研究開発機構, 地球内部ダイナミクス領域, 技術研究副主任 (90553074)

キーワード沈み込み帯 / 地殻流体 / マグネトテルリック / 電気伝導度構造 / 比抵抗構造 / 海底電磁気 / 海溝型地震 / 日本海溝
研究概要

沈み込み帯において流体の存在は物質移動や地震・火山活動等に本質的な役割を果すと考えられている。マグネトテリック法(以下MT法)等の電磁気学的観測手法から得られる比抵抗構造は流体の分布に敏感な物理量であり、近年注目を集めている。本研究では、沈み込み帯における流体分布の全貌について制約を与える事を目的として、観測の空白域にあたる三陸沖において海底電磁気観測を進めている。今年度は、11月に海洋研究開発機構が所有する研究船「かいれい」を用い、三陸沖において合計5台の海底電磁場観測装置(OBEM)を投入した。広域的な沈み込み帯の構造を得るため、沈み込み開始前のhorst and basinが確認される領域から三陸海岸近傍に至る幅広い領域にOBEMを投入した。また、同時に広帯域データを取得するためOBEMの改良(サンプリングレート切り替え機能の追加)も行った。浅海域(水深1500m以浅)に投入した3台のOBEMについては上記の「かいれい」航海中に回収作業を行い、全ての機器においてデータの回収を行う事に成功した。得られた電磁場データの時系列処理を行うプログラムの改良を行いつつ解析を進めた結果、短い観測期間にも関わらず精度の良い地下の比抵抗構造に関する情報(MT/GDSレスポンス)が得られている事が確認された。しかしながら、MTレスポンスは海底地形の影響によって強く歪められている事も判明した。このような環境下で正確な比抵抗構造を得るため、海底地形の補正法や海底地形をモデルに組み込んだ上で比抵抗構造を得る手法についての検討も行った。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2011 2010

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] A fault-zone conductor beneath a compressional inversion zone, northeastern Honshu, Japan2011

    • 著者名/発表者名
      Hiroshi Ichihara
    • 雑誌名

      Geophysical Research Letters

      巻: 38

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 日本海東縁ひずみ集中帯(庄内新庄地域)の比抵抗イメージング2010

    • 著者名/発表者名
      市原寛
    • 雑誌名

      月刊地球

      巻: 37 ページ: 417-424

  • [学会発表] 東北日本弧全域の地殻流体イメージングを目指した日本海溝周辺におけるOBEM観測2011

    • 著者名/発表者名
      市原寛
    • 学会等名
      地震・火山噴火予知のための地球電磁気学の新展開3次元構造探査とモニタリング
    • 発表場所
      京都大学宇治キャンパス
    • 年月日
      2011-02-24
  • [学会発表] 異常位相データの三次元インバージョン2010

    • 著者名/発表者名
      市原寛
    • 学会等名
      地球電磁気・地球惑星圏学会 第128回総会及び講演会
    • 発表場所
      沖縄県市町村自治会館
    • 年月日
      2010-11-03
  • [学会発表] Three dimensional conductor models explaining out of quadrant magnetotelluric phases2010

    • 著者名/発表者名
      Hiroshi Ichihara
    • 学会等名
      IAGA WG 1.2 on Electromagnetic Induction in the Earth 20th Workshop Abstract
    • 発表場所
      エジプト、ギザ、Cataract Pyramids Resort
    • 年月日
      2010-09-19

URL: 

公開日: 2012-07-19  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi