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本研究の目的は、(1)過去180年間の洪水・旱魃を対象とした日本の水災害リスク変動を推計・情報創出し、災害伝承情報を数値計算で裏付け、(2)水災害リスク変動が社会に与えた影響を理解することである。2023年度は以下を推進した。
(a) 20世紀再解析(20CR)の検証: 2022年度に吉野川付近での降水量強度の20年ごとの累積分布関数から、1900年を境に分布が異なることを示した。これに関連して、日本付近の表面気圧の観測数の経年変化から1900年前後、1950年前後に観測数が増大したことを確認した。20CRは地表面気圧データのみを入力としてデータ同化されており、この入力地表面気圧データの多寡が精度に大きく左右すると考えられる。つまり日本域においては、1900年頃以降のデータであれば、雨量強度についても利用可能であるとの知見を得た。
(b) 陸域水循環モデル長期計算の実行: 20CRを用いて180年間の陸域水循環モデル(SiBUC)計算を実行し、他の再解析データとの整合性確認を進めた。気象庁の再解析データ(JRA55)を利用し、20CR自身の気象強制力の精度を検証した。JRA55での3日積算雨量のトレンド解析では、日本の太平洋側での強雨増加、九州の五島付近の強雨減少傾向が見られ、20CRでも同様の傾向を確認した。全球の1度解像度、日本域の4km解像度の解析結果を提供可能な状況にある。
(c) 地域研究: 筑後川流域において、神社奉納物と過去の台風災害との関係を調査した。明確に断言できないものの、台風起因による奉納物数増加とみられる時期もあり、台風の降雨激甚性と神社奉納物との間の関係性が示唆された。
(d) RRIモデル計算負荷軽減のため、深層学習を用いたエミュレータ開発を進めた。これまで最大浸水深のみを予測していた学習器を高度化し、浸水の時系列を予測可能なエミュレータへ開発を行った。
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