2011 Fiscal Year Annual Research Report
| Project Area | Elucidation of social stratification mechanism and control over health inequality in contemporary Japan: New interdisciplinary area of social and health sciences |
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21119005
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
杉澤 秀博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (60201571)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 謙 実践女子大学, 人間社会学部, 准教授 (40405999)
杉原 陽子 独立行政法人東京都健康長寿医療センター, 福祉と生活ケアチーム, 研究員 (80311405)
柳沢 志津子 東洋学園大学, 人文学部, 准教授 (10350927)
新名 正弥 独立行政法人東京都健康長寿医療センター, 福祉と生活ケアチーム, 研究助手 (70312288)
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| Keywords | 社会関係資本 / 健康への効果 / 地域レベル / 個人レベル / 年齢階級にいる差 |
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| Research Abstract |
1)結合型(同じ属性をもった人との関係)、橋渡し型(異なる属性をもった人との関係)、連結型(権力や社会的地位が異なる階層の人との関係)の3次元から個人レベルの社会関係資本(以下、SC)を評価し、それぞれの健康度自己評価に与える効果が高齢者と青壮年者で異なるか否かを分析した。青壮年者ではインフォーマル、フォーマルのいずれも結合型のSCが橋渡し型と比較して健康度自己評価の向上に、高齢者では橋渡し型の方が健康度自己評価の向上に貢献することが示された。2)集団参加の面から自治体レベルのSCを評価し、それが個人の精神的健康に与える効果を高齢者と青壮年者を比較しながら分析した。高齢者ではボランティアへの参加率が高い地域に在住の者ほど精神的健康が良いこと、その効果は男女によって異なることが示された。3)地域レベルのSCを認知的側面(社会的凝集性)から評価し、その孤独感との関連性、およびその関連性が高齢者と青壮年者とで異なるか否かを分析した。地域レベルの社会的凝集性は高齢者でのみ孤独感と関連が強いことが示された。4)帰属組織の面から個人のSCを評価し、どのような種類の組織への帰属が政治的効力感(PE)の促進に効果を高齢者と他の年齢層(壮年者、青年者)との比較において分析した。青年や壮年層では、生協、市民・消費者運動、ボランティアなど自発的/公共的な性格をもつ組織への帰属がPEの促進に効果がみられたものの、高齢者では、政治との関係が希薄と思われるスポーツ関連・趣味・学習活動の会など自発的/自己的な性格の組織への帰属がPEの促進に効果があることが示された。5)地域レベルのSCの多寡が、個人レベルのSCや階層、健康など個人の特性の分布の差によって説明可能か否かを検討した。地域レベルのSCは、そこに住む個人の特性の違いによって説明できず、地域特性としての可能性が高いことが示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究班で設定した独自の研究計画は、ほぼ当初の予定通り進んでいる。しかし、「社会階層と健康」という新領域研究全体における当班の位置づけは、健康やwell-beingの階層格差の制御手段の候補となりえる社会関係資本について、その制御効果の検証と社会関孫資本の拡充のための方法論を提示することにある。この点での他班との共同研究が弱かった。
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| Strategy for Future Research Activity |
統括班では、「理論形成ワーキンググループ」を設置した。その目的は、新領域研究のこれまでの蓄積の上に立って共通の理論枠組みを構築し、この学際統合共通理論枠組みをガイドとして各計画班が何を解明したかを明確にするためとしている。本研究班では、健康の階層差を制御する有力な手段の一つとして社会関係資本に着目し、その効果の検証を試みている。その制御効果の機序を解明するには、当班の研究代表者や分担研究者だけで困難であり、他班の社会科学や医学・健康科学の研究者との共同が不可欠である。以上のような視点から、「理論形成ワーキンググループ」に積極的に参加し、学際統合共通理論枠組みの構築に貢献する。
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