2013 Fiscal Year Annual Research Report
| Project Area | Elucidation of social stratification mechanism and control over health inequality in contemporary Japan: New interdisciplinary area of social and health sciences |
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| Project/Area Number |
21119005
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
杉澤 秀博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (60201571)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柳沢 志津子 徳島大学, ヘルスバイオサイエンス研究部, 講師 (10350927)
原田 謙 実践女子大学, 人間社会学部, 准教授 (40405999)
新名 正弥 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), その他部局等, その他 (70312288)
杉原 陽子 鎌倉女子大学, 家政学部, 准教授 (80311405)
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| Project Period (FY) |
2009-07-23 – 2014-03-31
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| Keywords | 社会関係資本 / 健康への効果 / 地域レベル / 個人レベル / 社会階層 / 緩衝効果 / 媒介効果 |
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| Research Abstract |
1) 社会関係に影響する要因：①都市度とパーソナルネットワークとの関係について分析した結果、大都市の親族関係は規範的ではなく選択的であり、空間的に分散したネットワークであったこと、都市度が高いほど隣人数は減少していたが、都市度が高いと都市圏全体に広がる友人資源へのアクセス可能性を高めていたことが明らかとなった。②地域の愛着意識に影響する要因を分析した結果、青壮年者では、個人レベルの「社会的凝集性」とともに「物的環境」の良否が地域への愛着に影響を及ぼしていたこと、高齢者では、個人レベルだけでなく地域レベルの「社会的凝集性」が地域への愛着意識と関連していたことが明らかとなった。2)社会的弱者の支援策：①東京都区市部の民生委員を対象とした調査データの分析では、セルフ・ネグレクト（衣食住や医療・福祉サービスなど自らの健康や安全の維持に必要な物や支援を得ることができずに放任されている状態）の支援に関わった機関は「地域包括支援センター」が最多で、改善に役立った支援やサービスは「民生委員の見守り」「ホームヘルパー」「入院」が多かったこと、希望する支援策として、本人が正常な判断ができない場合は行政による立ち入り調査や訪問指導等の強制力を行使、地域包括支援センターや保健センター等の相談・連絡体制、個人情報規制の緩和に関する意見が多かったことが明らかとなった。②透析患者を対象とした全国調査データの分析では、透析導入年齢による高齢期の身体的・社会的・経済的不利に差異があり、50歳以降に透析導入した人と比較した場合、30歳未満で透析を導入した人では多様な不利が集積していたこと、その理由には、透析導入年齢が30歳未満の場合、透析が長期にわたるため合併症の発症に伴って身体的な不利が早期に生じ、その結果として社会的不利、経済的不利が深刻になっていることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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