2002 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
01F00004
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Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
大塚 豊 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 教授
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
袁 本涛 名古屋大学, 大学院・国際開発研究科, 外国人特別研究員
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Keywords | 日本 / 中国 / 東アジア / 開発途中国 / 教育比較 / 教育開発 / 教育改革 / 教育現代化 |
Research Abstract |
教育開発は発展途中国によって非常に重要な課題である。本研究では日、中両国の現代化の中で教育が果たした意義や機能について歴史と現状の両面から比較検討を行い、さらに韓国の状況も適宜視野に入れつつ、東アジアにおける教育開発ないし発展のパターンを解明し、教育開発の構築を目指す。今年度は以下の手順で研究を進めてきた。 1.昨年度に引き続き、関係文献資料を東京大学教育学部及びJICA、広島大学高等教育研究センター、九州大学教育学部、北京大学教育学院、北京師範大学教育系、中国国家教育発展研究センター、北京市教育研究院等で収集した。 2.学術交流並びに調査研究の一環として、日本高等教育学会(2002年5月、愛知学院大学)、日本比較教育学会(2002年6月、九州大学)の各年次大会及び国際教育協力シンポジウム(2002年12月、国際交流基金国際会議場)に参加し、北京市において國家教育発展研究センター、北京市教育研究院等の専門家を訪問した。 3.研究成果の一端として「東京大学の奮い立つ」、「百年学府の新生:筑波大学」、「冷厳な現実:発展途中国の教育開発における問題点」を執筆し、前の2篇は清華大学で編集された「世界著名大学の奮い立つ」という本の中に掲載予定され、後の1篇は「清華大学教育研究」誌2003年第一期に受理され、掲載された。 4.社会開発に関する理論:近代化論、従属理論、世界システム論、ベーシックヒューマンニーズアプローチ、内発的発展論等及びこれらの理論が教育開発に与えた影響について体系に考査し整理した。 5.教育開発の諸段階に理論的考査を行い、各発展段階を特徴づける指標についての検討を行った。この指標に基づいて、開発途上国と先進諸國との間の教育開発上のギャップを検討し、その要因について分析した。 6.90年代以降、日本とアメリカ、フランス等先進諸國と中国、韓国等開発途中諸國におけるグローバリゼーションと知識経済対応の教育改革について検討した。
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Research Products
(2 results)