インドの土地経営、生産、商業(1760年-1930年):日本との比較の視点から

1992 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 04044037
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 柳澤 悠 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (20046121)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): GUHA Sumit ヤント, ステファンズ・カレッジ, 講師 ; DEWEY Clive レスター大学, 講師 ; CHAUDHURI B カルカッタ大学, 歴史学部, 教授 ; 杉原 薫 ロンドン大学, アジアアフリカ学院, 上級講師 ; STEIN Burton ロンドン大学, アジアアフリカ学院, 教授職研究員 ; ROBB Peter G ロンドン大学, アジアアフリカ学院, 上級講師 ; 粟屋 利江 東京大学, 文学部, 助手 (00201905) ; 脇村 孝平 大阪市立大学, 経済学部, 助教授 (30230931) ; 大野 昭彦 成蹊大学, 経済学部, 助教授 (20176960) ; 水島 司 東京外国語大学, AA研, 助教授 (70126283) ; 中里 成章 神戸大学, 文学部, 助教授 (30114581) ; 谷口 晋吉 一橋大学, 経済学部, 教授 (50114955) ; 清川 雪彦 一橋大学, 経済研究所, 教授 (60017663)
• Keywords: インド経済史 / 土地経営 / 糖業 / 農業の集約化 / 労働吸収 / 人口変動 / 小作立法 / 日印比較

Research Abstract

1.研究分担者全員が第一次論文を作成し、6月にロンドン大学アジアアフリカ学院(SOAS)に送付した。7月11日から16日にかけて、ロンドン大学SOAS南アジア研究センターの主催で、日本側8名の分担者およびイギリス、インド、アメリカ、フランスからの25名の研究者の参加を得てワークショップを開催し、各々の論文について集中的な検討を行なった。
2.この検討に基づき、必要な史料を、ロンドンのインド省史料館及びインドの州史料館などで収集し、海外研究分担者と共同研究を行った。また、上記ワークショップ参加者及びそのほかの専門研究者の中から、各論文につき2名のレフリーを委嘱し、論文への講評を文書にて得て、帰国後、論文内容の改訂作業を進めている。
3.これらの作業を経て、明かとなったことは、(1)日本側研究者によってなされた電算機を使用した大量史料の分析は、国際的にみても重要で、前近代の再生産単位の変化が明かとなり、植民地期のカースト間の土地移動が解明された。(2)日本経済社会構造の歴史的変化との比較によって、インド経済史研究に新たな視角が提供できること。特に、労働集約的農工業の意義や労働吸収的技術の意義はインド経済史の文脈の中で特に大きく、より積極的な実証的及び理諭的な提起を必要とすること。(3)家族関係の変化や疫病・飢饉を視野に入れることによって、小作立法など経済史上の事実の新たな理解が可能となる。この点でも日本のケースとの比較が重要である。