1996 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
06805054
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Research Institution | KOGAKUIN UNIVERSITY |
Principal Investigator |
木村 幸弘 工学院大学, 工学部, 講師 (60090578)
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Keywords | 床面積 / 収容人数 / 結合距離 / 活動係数 / 人体寸法 / 単一機能 / 複合機能 / 機能設計 |
Research Abstract |
1.はじめに 平成8年度は最終年度のために、主要4種の代表的な機能空間(1)流通関係施設の中から執務空間、(2)厚生施設の中から劇場観客席および食堂席空間、(3)地域社会施設の中から図書館閲覧空間および集会室空間、そして(4)教育施設の中から小中学校の教室および職員室空間等における現状分析を試み、最適空間量の算定方法に関する活動係数等の現状について考察した。 2.研究の経過 平成7年度の事例研究の中から、『香川県丸亀市の小学校における空間規模に関する状態量の変化について』と題して工学院大学研究報告第81号(平成8年10月)に発表、および日本建築学会大会学術講演(滋賀県立大学)において口頭発表を行った。 平成8年度の主なる活動は、これまでに資料収集した東北六県の県レベルの主要施設の実態および各県主要都市の実態について現状分析を行った。さらに、香川県丸亀市の現状分析も合わせて、若干の補足調査も行った。 これらの現状分析に加えて、人間個体空間の理論式『In=2r[1-exp(-nlog1/p)]』をもとに建築空間分析のためのシュミレーションプログラムのアルゴリズムについて、専門的知識の提供を受け、その可能性について検討した。 3.研究の評価 床面積算定の理論式は、単一機能と複合機能の2通りの場合があり、収容人数、活動係数と人体寸法、または結合距離で定式化される。 最適空間量を条件づけるこれらのキーワードのうち、活動係数は、文化人類学的に表出するプロクセミックな人間の距離に基づき、ヒトとヒトまたはヒトとモノとの最も安定した距離、即ち、結合距離に従属して定まる。(A=U/r) 現状分析の結果、主に次の知見が得られた。 (1)最適空間量は、空間機能が実現する場の結合距離に従い、一定の範囲内で成立すること。 (2)適正収容人数は、空間機能が意味する段階に応じて定まり、一定の範囲内で成立すること。 (3)結合距離は、個体距離、社会距離、公衆距離の段階があり各段階には質的様相があること。
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Research Products
(1 results)