2007 Fiscal Year Annual Research Report
無補強コンクリートブロック造壁を有する鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価
Project/Area Number |
06F06140
|
Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
目黒 公郎 The University of Tokyo, 生産技術研究所, 教授
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
崔 琥 東京大学, 生産技術研究所, 外国人特別研究員
|
Keywords | 無補強組積造壁 / RC造建物 / 残存耐震性能 / 静定載荷実験 / 動的載荷実験 / 面内方向のせん断応力度 / 面外方向のせん断応力度 / 縮小プロツク |
Research Abstract |
近年無補強組積造壁あるいはこれを含むRC造建物が大きな被害を受けている。そこで、筆者らは無補強コンクリートブロック(以下、ブロック)造壁を含むRC造架構の実大実験を実施し、残存耐震性能を評価する手法について検討を行ってきた。しかし、ここでは面内方向への静的載荷実験に限定したものであったため、組積造壁の面外方向への破壊とこれによる耐力低下を示す被害実態を反映した残存耐震性能評価の開発には、面外加力を含む動的載荷実験による基礎データの取得が不可欠である。そこで、本研究ではブロック造壁を有する1/4スケールの縮小RC造架構を対象に、静的のみならず動的載荷実験を通じて明らかにすることを計画した。 縮小試験体の計画にあたって、本研究に先行して実施した実大試験と同様に梁を剛と見なした剛梁型縮小試験体のみならず、梁の変形が組積造壁の面外転倒に与える影響を検討する必要があったため、柔梁型縮小試験体も併せて設計した、まず、強度およびせん断余裕度を詳細に検討し、実大試験体の破壊メカニズムを再現することとした。また、縮小ブロックの形状を決定する際、実大試験体の挙動や破壊パターンを再現させるため、ブロック造壁の面内・面外方向のせん断応力度について検討を行った。その結果、実験施設の制約上、動的載荷実験時には軸応力度を1f4にする必要があったが、このことにより壁体の面内方向のせん断応力度が1/4となるため、摩擦係数を4倍にするなどの工夫が必要であるが、壁体負担力と架構最大耐力の比は十分小さいので、架構全体の耐力および挙動にはほとんど影響がないこと、面外方向のせん断応力度は、軸応力度が1/4であるために入力地震動の加速度振幅を4倍にすることにより、相似率を1とすることができること、などを確認した。 以上の結果を踏まえて、剛梁型縮小試験体および柔梁型縮小試験体を製作し、今年6月に静的載荷実験を行う予定である。
|
Research Products
(6 results)