地域社会における高度情報化の展開とコミュニケーション行為の変容

1998 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09410052
• Research Institution: Hosei University
• Principal Investigator: 田中 義久 法政大学, 社会学部, 教授 (10061178)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小林 直毅 熊本学園大学, 社会福祉学部, 助教授 (10249675) ; 伊藤 守 新潟大学, 人文学部, 教授 (30232474) ; 常木 映生 関西大学, 社会学部, 教授 (90163857) ; 藤原 功達 中京大学, 社会学部, 教授 (10238636) ; 小川 文弥 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (70177137)
• Keywords: 情報化 / 地域 / コミュニケーション / メディア / 川越

Research Abstract

現在、人々を取り巻くメディア環境が急速に変化し、またコミュニケーション行為の構造も大幅に組替えられつつある。本研究は、平成3〜4年度にかけて実施した調査研究(科学研究費・総合研究A)に引き続き、埼玉県川越市を調査対象地に設定し、時系列的な変化を射程に入れつつ、情報化の展開のなかでの地域社会に住む人々のコミュニケーション行為の変容を検証することを目的としている。
すでに、携帯電話等の移動体通信、パソコン通信、インターネットをはじめとしたメディエイティド・コミュニケーション行為が、生活世界に浸透し、普及している。昨年度は、主に行政、経済、観光、文化活動、日常的な市民生活との関連からケーススタディを行ってきた。本年度は、それらのケーススタディを継続するとともに、アンケート調査を行った。
調査対象は、川越市・旧市街・商業地区に住む住民。1000サンプル、配布回収法(回収率:約65%)。情報化の進展は、例えばコミュニケーション行為における情報の「発信」と「受信」とでは、対照的な違いをみせている。すなわち、「受信」の次元では情報化は進行しているものの、「発信」の次元ではそれほど進行していないか、あるいはばらつきがある、という傾向がみられた。こうした情報化の一つの特徴をはじめ、さらに地域活動、福祉への活用、社会意識等の関連から、また旧市街に対して郊外住宅の新住民との比較も射程にいれつつ、考察を継続している。