2009 Fiscal Year Annual Research Report
脆弱な組積造建物の耐震補強を推進する工法の開発とその普及法に関する研究
Project/Area Number |
09F09083
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
中埜 良昭 東京大学, 生産技術研究所, 教授
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
NAVARATNARAJAH Sathiparan 東京大学, 生産技術研究所, 外国人特別研究員
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Keywords | 組積造構造物 / 石積み組積造 / PP-band工法 / 応用要素法 / 数値解析 / 耐震補強 |
Research Abstract |
本研究の最終目的は、発展途上国の組積造住宅を耐震補強する適切なシステムを開発し、将来起きる地震による人命の損失を最小化であり、そのためには、技術的なアプローチと社会制度的なアプローチをうまく組み合わせることが重要である。技術的なアプローチとしては、特別な技術が不要でかつ経済的な工法であるPP-バンド(ポリプロピレン製の紐)工法を対象地域の建物の特性を踏まえて提案する。具体的には組積造住宅に対する振動台実験等を行うとともに、PP-バンド工法によって耐震補強された組積造住宅の動的挙動を正確にモデル化する三次元応用要素法(AEM)を用いた数値解析ツールの精度向上を図る。そして、パラメトリックスタディーを行い、PP-バンド工法を適切に施工するための考え方(設計ガイドライン)を示し、対象地域に応じた各種の不確定性さを原因とする性能低下を加味した上でも十分安全な性能を担保するPP-バンド工法を分かりやすく説明する施工マニュアルを用意する。 平成21年度には、上述の技術的なアプローチとして、東京大学生産技術研究所の耐震構造研究グループ(ERS)が共同所有する3次元電磁式振動台を利用して、多様な組積造住宅の中で、「a)整形されていない石積み組積造平屋建て建物の振動台実験」と「b)2階建て日干し煉瓦(アドベ)造建物の振動台実験」の耐震性の評価を行う予定であった。しかしこの実験に使用する予定であった振動台がうまく作動せず、開発業者による動作確認と振動台のハードとソフトの改良が必要になり、実験の実施が6ヶ月間の遅れたために予算の一部を繰り越した。 振動台が何とか利用可能になって、上記のa)とb)の組積造の振動台実験を行い、両者の耐震性を評価した。実験結果からは、これまで実験で確かめられていなかった上記のa)とb)の組積造の振物台実験においても、PP-バンド工法が高い耐震補強効果を有することが確認できた。
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Research Products
(4 results)