2009 Fiscal Year Annual Research Report
就業と労働時数リスクに対する保険の有効性から見た代表者モデルの正確性と日米の違い
Project/Area Number |
09J07924
|
Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
リ フイユ The University of Tokyo, 大学院・経済学研究科, 特別研究員(DC1)
|
Keywords | 近似解の正確性 / 分散 / 消費 / 労働時間 / 消費 / Look-Ahead-Estimator |
Research Abstract |
以下の三つの研究課題で成果を得られました。 1.The Look-Ahead Estimator.この課題は複雑なマクロ一般均衡モデルの解の計算によりいい方法の開発を目的とします。既存の方法は主に二つがあります。一つは計算機のメモリーを大量に使うために、解けるモデルの規模に制限をかけます。もう一つは正確な解を得るために時間がかかります。この二つの弱点に着目して、本研究は新しい方法の開発に臨みました。結果として、既存のものより優れた計算方法を得られただけでなく、今まで解けなかったモデルも解けるようになりました。この研究結果は2009年のFar Eastern and South Asia Meeting of Econometric Societyで発表されました。 2.アメリカにおける消費、労働時間と賃金の分散の変化.この三十年間にかけて、アメリカにおける賃金の分散は急増した一方、消費の分散はより緩やかに上昇し、労働時間の分散はほぼ一定にとまっています。賃金に影響があると思われる性別、年齢、教育水準、人種などの固定要素はこの現象を説明できないことは既存の研究からわかります。また、消費と賃金の分散の変化を説明できる論文は近年みられるようになりましたが、労働時間の変動はいまだに説明できていません。本研究は労働時間の分散が変わらなかったことを労働の分割不可能性で説明しようとしました。結果として、賃金・消費・労働時間の分散の変動の方向を説明できました。この研究結果は2009年日本経済学会春季大会で発表されました。 3.Policy Function Error Bound.2の課題の分析に使うモデルは不等制約付きの最適化問題を含めます。こういった問題の近似解の正確性に関して、経済学の分野ではまた研究されていません。既存の研究は不等制約のない問題に集中しますので、2のような課題に適用できません。そのため、本研究では2の研究にも使えるような正確性分析を開発しました。
|
Research Products
(2 results)