競技歴と指導歴からみる指導信条のアンビバレンスが運動部顧問離れに及ぼす影響

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11680018
• Research Institution: Yokohama National University
• Principal Investigator: 海老原 修 横浜国立大学, 教育人間科学部, 教授 (50185138)
• Keywords: 指導新条 / スポーツ・キャリア / 指導歴 / アンビバレンス / 学園ドラマ / メタ的メッセージ / 外部指導者 / スポーツ・ボランティア

Research Abstract

平成11年12月〜平成13年1月に実施したアンケート調査「運動部顧問の指導信条に関する調査」の分析の位置付けを確認するために、有識者との意見交換および専門書の分析を中心に研究を継続した。アソシエーションとコミュニティを対比して運動部とスポーツ活動の関係性の限界を予測し(2000)、総合型地域SC、民間FC、企業SC、学校運動部の4機関から2機関または3機関が合同でクラブを形成することが現実的対応と提言したが(2001)、学校運動部の変化はこの提言に沿った形で変化し刻一刻と事態は急変する。たとえば、全日本中学校長会による調査は、スポーツ部活動について半数近い中学校長が社会教育への早期移行を望んでいて、「すぐにでも実現してほしい」7%、「早い時期に」40%、これに「徐々に実現してほしい」39%を加えると、校長10人中9人近くが移行を望んでいる。理由として「地域社会として子どもを育てることが大切」(24%)、「学校が多くのことを抱え込みすぎている」(21%)、「顧問を引き受ける教員が減っている」(12%)などが目立つ。同会生徒指導部長は「顧問不足のほか、予算、施設不測などが共通の悩み。しかし一方で部活動重視の学校も少なくない。社会の側の受け皿も整っていない。当面は地域のスポーツ活動との連携に力を入れたい」と話す(2001年11月26日、朝日新聞)。また、日本サッカー協会が中・高サッカーで部員不足に悩む合同チームの全国大会への参加を2002年度から認める方針を固め(2001年12月9日、朝日新聞)、日本中学校体育連盟(中体連)も2003年度から複数校合同チームの全国大会参加を認める方針を固め、全国高校体育連盟(高体連)も容認の方向で検討中である(2002年2月4日、朝日新聞)。このように抜本的な運動部活動の在り方を模索する事態を迎えたとき、先に指摘した4機関の合併にともなう外部指導者導入が運動部存続の活路のように思える。したがって、顧問教師と外部指導者の指導信条の比較は必須の作業となる。