注意欠陥および破壊的行動障害の疫学と行動特性に関する研究

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12670341
• Research Institution: Yamagata University
• Principal Investigator: 生地 新 山形大学, 医学部, 講師 (20185177)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 神田 秀人 山形大学, 医学部, 助手 (40282214) ; 森岡 由起子 山形大学, 医学部, 助教授 (70113983)
• Keywords: 注意欠陥多動性障害 / 破壊的行動障害 / 児童 / 思春期 / 疫学 / 構造化面接 / 診断 / ADHD

Research Abstract

今年度は、臨床例を中心とした検討を行った。調査対象は、児童精神科医が診療している医療機関4施設に現在通院している注意欠陥/多動性障害(ADHD)と診断された症例と広汎性発達障害(PDD)と診断された症例で、両親が研究への参加に同意した87例である。ADHD例が76例であり、PDD例が11例である。この対象に、Barkley RとMurphy Kらの用いている親用の臨床面接フォームを参考にして作成したADHD用の臨床面接フォームを施行した。フォームは、I.親の心配、II.現病歴、III.生育歴・発達状況、IV.既往歴、V.構造化面接(注意欠陥/多動性障害、反抗挑戦性障害、行為障害、自閉性障害等)、VI.家族歴、VII.臨床診断、VIII.今後の方針の8つの記述欄から構成されている。
構造化面接による診断の内訳では、ADHDの混合型が39例と最も多く、ついで不注意優勢型で24例であり、多動-衝動性優勢型は8例と少なかった。年代別にみると、9歳以下では混合型が多く、10歳以上では不注意優勢型が多かった。ADHD例では34例で反抗挑戦性障害(ODD)を合併し9例で行為障害を合併していた。この構造化面接は、自閉性障害とアスペルガー障害の部分の質問内容が理解しにくく、臨床経験を積んだものでなければ施行が難しいと思われた。構造化面接を施行結果からは、ADHDの症状該当数は、PDD例とADHD例で差がなく、構造化面接のADHDの部分だけではPDDをADHDと誤診する可能性が示された。ADHD例5例について2〜4週間の間隔をおいて2回構造化面接を行った結果、ADHDという診断は変化しなかったが、下位分類やODDの合併の有無が変化した例が多かった。この5例についてはビデオ観察も併用した。
以上の結果、この臨床面接フォームは、ADHDの疫学調査のために一定の有用性を持つことが示された。次年度以降は、公立中学校・小学校での調査に注力する予定である。