喫煙習慣への総合的介入とその評価および喫煙対策の標準プログラム作成に関する研究

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12670377
• Research Institution: University of Occupational and Environmental Health
• Principal Investigator: 大和 浩 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助教授 (90248592)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大神 明 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助手 (40301692) ; 溝上 哲也 九州大学, 大学院・医学研究院予防医学教室, 助教授 (60269074) ; 田中 勇武 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (00038035)
• Keywords: 喫煙対策 / 空間分煙 / 喫煙防止教育 / 禁煙サポート / 介入研究 / ニコチン代替両方 / 健康診断 / 健康日本21

Research Abstract

健康日本21で示されている包括的なタバコ対策(分煙、禁煙、防煙)を事業場において産業医が中心となって実行した場合に、どの程度の効果(分煙の達成度、喫煙率減少)が得られるのかについて研究をおこなった。
介入事業所(約700名)においては、1、喫煙率、喫煙者の意識、非喫煙者の受動喫煙曝露状況に関するアンケート 2、事務室・休憩室の禁煙化もしくは空調から独立した排気装置による分煙の徹底 3、健康診断の問診時における喫煙の健康被害に関する情報提供と短時間の禁煙サポート 4、希望者への禁煙外来およびニコチン代替療法を実施した。介入事業所における喫煙率の低下の傾向を対照事業所(約800名、同一地域、同一職種、類似の年齢構成)との間で比較した。
介入事業所では、3年間で全ての事務室と共用空間および3分の2の休憩室が禁煙化もしくは独立した排気による分煙により受動喫煙が解消された。また、対策期間中に3回の健康診断が実施され、問診時には全喫煙者にたいする禁煙勧奨および有所見者への事後措置として禁煙サポートを実施した。
対策前の喫煙率は53.4%(11年度)であったが、1年後には48.2%(12年度)、2年後は48.2%(13年度)、3年後は44.8%(14年度)と有意な低下傾向を示し、3年間で喫煙率は9%低下した。
一方、対照事業所における分煙化については、一部の事務室が分煙化されたのみであり、休憩室での禁煙/分煙化はほとんど進行しなかった。対策前の喫煙率は61.7%であり、その後、61.6%、61.9%とほとんど変化を認めず、平成14年度には高年齢者(喫煙率の低い年齢層)が多く退職したことにより、喫煙率は64.0%と逆に増加傾向が見られた。
以上より、職場の分煙化と禁煙化を徹底し、健康診断の問診と事後措置を通じて禁煙サポートを繰り返すこと、また、希望者にはニコチン代替療法を含む禁煙外来を実施することにより、短期間で大幅な喫煙率の低下が得られることが実証された。
本研究で得られたタバコ対策のノウハウを9カ所の事業所に提供することで、1万人規模の介入研究として発展しつつある。

Research Products

• [Publications] Hiroshi Yamato: "A Successful Smoking Control in Workplaces"Journal of UOEH. vol.24,sup1. 91-98 (2002)
• [Publications] 大和 浩: "How To 喫煙対策〜空間分煙で快適職場作り〜"中央労働災害防止協会. 32 (2002)