自治体における高齢者を対象としたスポーツ振興事業に関する質的アセスメントの開発

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12680030
• Research Institution: Kobe University
• Principal Investigator: 長ヶ原 誠 神戸大学, 発達科学部, 講師 (00227349)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山口 泰雄 神戸大学, 発達科学部, 教授 (90094531)
• Keywords: スポーツ振興事業 / アセスメント / 都道府県 / 社会生態学的妥当性 / 高齢者

Research Abstract

本年度の研究計画は次の2点であった。1.PPモデルの翻訳、事前調査および改善:英文プロトコールの日本語版を作成した後、その結果と関連研究のレビューに基づいてアセスメント方法の修正と改善を行う。2.インタビュー調査:全国都道府県における教育委員会および健康増進課の運動・スポーツ推進担当者への直接面接による聞き取り調査を実施する。インタビューアセスメント項目を主体にして、各事業における振興目標、ターゲット集団、事業期間、実施場所、事業プログラム内容、人資源、財政、参加団体・機関、参加者規模についての事例データと、担当者の事業に対する感想や評価などについて詳細な言語データを収集する。これらの研究計画に関する主要な成果は以下の通りである。
1.PPモデルに基づく社会生態学的妥当性の測定方法は「ドミノ評価方式」と呼ばれる日本語バージョンに改良し、実践者にとって理解しやすい事業効果のアセスメント方法を開発した。
2.全国都道府県における教育委員会および健康増進課から運動やスポーツ振興計画に関する資料を送付してもらい、「ドミノ評価方式」に基づく内容分析を行いながら事前に事業内容についての評価を行い、各都道府県における今後の課題をを明らかにした。その課題としては、(1)事業目的を明確にする必要があること、(2)施設・指導者・プログラムに関する環境面での事業が主流であり、運動やスポーツ活動に対する意欲を啓発させるキャンペーン事業が必要であること、(3)定期的スポーツ実施者を増加させる目標はあるものの、スポーツ非実施者を減らすという目標は軽視されており、今後は非実施層に目を向け態度変容と行動変容を促すような戦略が必要であること、等が示唆された。
3.全国都道府県における教育委員会および健康増進課の運動・スポーツ推進担当者への直接面接による聞き取り調査を実施し、上記の研究結果の説明によってドミノ評価方式への理解を促し、この方法による事業の自己評価を行ってもらった。これらの収集された言語評価データをもとに高齢者を対象としたスポーツ振興事業効果を総合的に検証していく。

Research Products

• [Publications] 長ヶ原誠: "PRECEDE-PROCEEDモデルによるスポーツ振興戦略の評価分析"第2回日本生涯スポーツ学会プログラム抄録集. 36 (2000)
• [Publications] 長ヶ原誠: "体育・スポーツ社会学研究のニューパラダイムー実証的見地の立場から"日本体育学会第51回大会号. 81 (2000)
• [Publications] Masaru Ikeda: "Worldwide Trends in Sport for All : Sport for All in Japan"TAFISA & UNRSCO(印刷中). (2001)