情報教育及びコンピュータ利用教育を支援するメディア・コーディネータの役割と効果

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12680208
• Research Institution: Shinshu University
• Principal Investigator: 東原 義訓 信州大学, 教育学部, 助教授 (90143172)
• Keywords: メディアコーディネータ / テクノロジーコーディネータ / コンピュータコーディネータ / 情報教育 / 校内研修 / 教育の情報化

Research Abstract

年度当初の計画では,文献等により欧米におけるテクノロジーコーディネータについての調査から開始する予定であったが,今年度から長野県内のN市およびK町がメディアコーディネータの制度をスタートさせることが判明したため,その実際の活動を調査することを中心に研究を進めた。今年度は初年度であるので,まだ,一般化できるような知見が得られたといえる段階ではないが,次のようなことがらが明らかになりつつある。
1.メディアコーデョネータの制度
(1)調査対象とした両市町とも,期限付きの臨時採用枠で人材を確保している。
(2)情報に関する知識と技術だけでなく,教員免許を有することを条件としている。
(3)N市の場合には学校数が多いため1校に対して約1〜2週間の支援を行うと他の学校へ移動し,K町の場合には学校毎に支援する曜日を定めるなど,数少ないメディアコーディネータが地域の多くの学校をまわれるよう工夫している。
2.主な役割
教員免許を有していることから,児童・生徒への直接の支援が主な活動となっている。また,N市,K町とも,TTとして活動し,クラス担任または教科担任が,コンピュータ等を利用した授業を1日も早く一人でできるように支援する方法をとっている。これはメディアコーディネータがその学校に常にいられるわけではないからであろう。
3.支援内容の調査結果(N市の例)
(1)小学校では職員研修への支援が少ないのに対し,中学校では多くなっている。中学校の教員の方が情報経験の格差が大きく,仲間の教員に聞きにくいということが要因らしいと報告されている。
(2)小学校では,基本操作とワープロやお絵かきなどの表現活動の支援が多く,中学校では,教科に対応したアプリケーションソフトの利用に関する支援が多く求められている。
4.まとめ
初年度の成果として,小学校と中学校とではメディアコーディネータに期待する内容が異なることが明らかになりつつある。