OECD教育インディケーター事業の動向と評価に関する研究

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12800003
• Research Institution: National Institute for Educational Policy Research
• Principal Investigator: 渡辺 良 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 部長 (30141980)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山田 兼尚 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 部長 (40000070) ; 下野 洋 国立教育政策研究所, 代表者と同じ, 次長 (30142631) ; 三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 部長 (50000071) ; 瀬沼 花子 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (30165732) ; 有元 秀文 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (40241228)
• Keywords: OECD / INES(国際教育インディケータ事業) / 生徒の学習到達度調査(PISA) / 教育インディケータ / 教育統計 / 図表でみる教育(EAG) / 教育政策分析(EPA) / 国際教育標準分類(ISCED)

Research Abstract

OECDの教育指標事業で扱っている各種指標開発の状況に関する情報資料収集に努めると共に、「生徒の学習到達度に関する調査(PISA)」に関しその調査の枠組み及び問題等の開発手順、各国における2000年調査実施状況調査、データ分析等についての情報資料の収集・分析を行った。なお、平成12年9月に幕張で開催されたOECD教育指標事業(INES)の第4回総会に出席し情報収集に努めると共に教育成果に関する指標開発のセッションでの発表も行った。
PISA調査で実施しようとしている、特に、読解力の評価については我が国の学校教育において習得すべきものとして重視されており、その学習到達度は、学校教育に係わる成果を測る上でも極めて重要な要素となっている。しかしながら、わが国はこれまで、児童生徒の読解力に関する国際調査には参加したことがなく、文化的背景の相違等をどう考慮しつつ、国際比較に耐えうるものとするかなど、調査手法確立のための様々な研究開発上の課題が克服されていなかった。
これまでの情報資料分析の結果、調査内容や調査方法等の妥当性、信頼性を検討、検証することにより、国際的な到達度評価が可能ということが明らかとなり、各国との比較の視点も含めて、今後、この種の調査の動向をさらに見守ることにより、学習の成果の科学的評価が大いに促進されることが期待される。平成12年7月には我が国におけるPISA2000年調査が無事終了し、平成13年秋の国際結果の公表が待たれる状況にある。
平成13年2月には収集資料の一部を中間資料(1)として刊行した。