2001 Fiscal Year Annual Research Report

OECD教育インディケータ事業の動向と評価に関する研究

Research Project

Project/Area Number	12800003
Research Institution	National Institute for Educational Policy Research
Principal Investigator	渡辺良国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 部長 (30141980)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山田兼尚国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 部長 (40000070) 下野洋国立教育政策研究所, 次長 (30142631) 三宅征夫国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 部長 (50000071) 瀬沼花子国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30165732) 有元秀文国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (40241228)
Keywords	OECD / INES(国際教育インディケータ事業) / 生徒の学習到達度調査(PISA) / 教育インディケータ / 教育統計 / 図表でみる教育(EAG) / 教育政策分析(EPA) / 国際教育標準分類(ISCED)
Research Abstract	OECD(経済協力開発機構)の教育指標事業で扱っている各種指標開発の状況に関する情報資料収集に努めると共に、「生徒の学習到達度に関する調査(PISA)」に関し、その調査の枠組み及び問題等の開発手順、各国における2000年調査実施状況調査、データ分析等についての情報資料の収集・分析を行った。特に2000年にPISA2000年調査が行われ、同年12月にその国際結果が世界的に公表されたところであり、教育・学習の成果を科学的に測定することへの関心が大いに高まっている。 PISA調査では、今回、生徒の読解力を中心にその学習到達度が測定された。読解力についてはわが国の学校教育において習得すべき基本的な力として重視され、その学習到達度は学校教育の成果を測る上で極めて重要な要素と考えられているにもかかわらず、これまで児童生徒の読解力に関する国際調査には参加したことがなく、文化的背景の相違等をどのように考慮し、国際比較に耐えうるものとするかなど、調査手法確立のための様々な研究開発上の課題が克服されていなかった。今回、2000年調査の国際結果のデータ及び資料の分析の結果、調査内容や調査方法等の妥当性、信頼性が極めて高く、国際的な到達度評価が可能であることが明らかとなった。さらにこの包括的な国際結果を踏まえ、OECDでは読解力などテーマ別の分析を進めることとなっており、その分析の動向に注目し、学習到達度の評価ツールの意義や課題について検討する予定である。また、現在OECDでは次回本調査に向けて2002年の予備調査の実施準備を進めており、一連の測定作業がどのように行われようとしているのか分析する予定である。平成13年度は研究の成果として、中間資料(2)、(3)-1、(3)-2、(4)を刊行し、広く関係機関・者に配布した。