2002 Fiscal Year Annual Research Report
製造業における熟練労働者のキャリア・ディベロップメントに関する国際比較研究
Project/Area Number |
13301013
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Research Institution | Shizuoka University |
Principal Investigator |
木村 誠 静岡大学, 教育学部, 助教授 (90234377)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
夏目 達也 東北大学, アドミッションセンター, 教授 (10281859)
田中 喜美 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00115247)
平沼 高 明治大学, 経営学部, 教授 (80208834)
佐々木 英一 追手門学院大学, 人間学部, 教授 (30125471)
堀内 達夫 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 教授 (40135273)
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Keywords | キャリア・ディベロップメント / 技術・職業教育 / 企業内教育・訓練 / 労務管理 / 職業能力開発 / 製造業における熟練労働者 / 技能 / 職業資格制度 |
Research Abstract |
本年度は,4年間の基盤研究の2年目にあり,調査と研究会を積極的に進めた。(1)国内調査,(2)海外調査(今年度はドイツ),および(3)合宿研究会(会議)において研究活動を行なった。 (1)国内調査として,年度のはじめに,キサゲ作業で有名な京都の長島精工株式会社を調査した。9月に海外共同研究者の一人であるバーバラ教授(オレゴン大学)を招へいし,金沢方面における機械工業,伝統産業の現場,愛知のトヨタ自動車を訪問し聴き取りを行った。金沢では,(株)中村留精密機械工業,石川県九谷焼技術研修所,石川県立伝統産業工芸館,金沢卯辰山工芸工房を訪問・見学し,聴き取り調査した。 (2)海外調査として,今年度はドィツを対象とした。10月末から11月初旬にかけ,12日間,現地ドイツ調査に向かった。渡独した5名は基本的に学校調査グループと企業調査グループに分かれて調査した。最後に合流し,現地の研究者と合同研究会を開催することができた。学校グループは,ケルン地方のレーバークーゼン市を中心に,ケーテ・コルヴィッツ・ゲザムトシューレ総合制学校,レーバークーゼン・シュレブッシュ総合制学校,職業学校であるゲオルク・ジモン・オーム・シューレを調査した。企業グループは,ベルリンのABBトレーニングセンター,フランクフルトのフラポート社,デュッセルドルフのドイツ労働総同盟(DGB)を調査した。最終日にマンハイム大学経営学部においてガウグラー名誉教授をはじめ,10名の経営学,教育学の研究者,および企業人事担当者との合同研究会を開催した。 (3)合宿研究会として,国内において3回開催し,調査研究の計画立案と調査報告を行ない,研究の到達点を確認しあった。
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Research Products
(20 results)
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[Publications] 木村 誠: "イギリス普通教科D&Tの教授法と研究課題"静岡大学教育学部研究報告(教科教育学篇). 33. 157-168 (2002)
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[Publications] 木村 誠(共著): "利き眼からみる道具活用の技能パフォーマンス"静岡大学教育学部研究報告(人文・杜会科学篇). 52. 79-85 (2002)
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[Publications] 木村 誠(共著): "中学生をもつ親・祖父母の「ものづくり」に対する意識"静岡大学教育学部教育実践総合センター紀要. 8. 197-208 (2002)
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[Publications] 平沼 高: "電気工訓練センターにおける徒弟制度"明治大学『経営論集』. 49-1・2. 75-88 (2002)
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[Publications] 平沼 高: "アメリカにおける大工職の徒弟制度"明治大学『経営論集』. 50-3・4. 12 (2003)
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[Publications] 田中喜美: "「新学力観に基づく絶対評価」政策の内容と課題"技術教育研究. 61. 12-18 (2003)
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[Publications] 田中喜美(共著): "アメリカ職業協会『産業科教育の到達目標標準』(1934年)の制定過程と内容的特質"日本産業技術教育学会誌. 44・4. 1-8 (2002)
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[Publications] 田中喜美(共著): "アメリカ職業協会『産業科教育の到達目標標準』におけるR.W.セルビッジの作業分析法の役割"日本産業技術教育学会誌. 44・3. 29-36 (2002)
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[Publications] 佐々木英一: "ドイツにおける二元的職業訓練(デュアルシステム)の統治構造の変動"比較教育学研究. 28. 77-94 (2002)
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[Publications] 谷口雄治: "諸外国における職業能力評価制度の比較研究 〜イギリス〜"日本労働研究機構資料シリーズ. 127. 195-222 (2002)
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[Publications] 新井吾朗: "技術進歩の時代、指導担当者にも変革が求められる"職業訓練. 48・562. 29-38 (2002)
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[Publications] 新井吾朗: "我が国職業能力評価制度の特質"職業能力開発総合大学校紀要. 32・B. 13 (2003)
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[Publications] 新井吾朗(共著): "PPM手法を適用した訓練評価手法構築の試み"職業能力開発研究. 21. 20 (2003)
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[Publications] 新井吾朗: "諸外国における職業能力評価制度の比較研究 -イギリス-"日本労働研究機構資料シリーズ. 127. 62-78 (2002)
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[Publications] 堀内達夫(共著): "フランス専門リセにおけるカリキュラム編成の現状"技術教育研究. 61. 44-51 (2003)
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[Publications] 大串隆吉: "東京都立の大学の統廃合・法人化に至る道"教育学研究. 70・1. 25-29 (2003)
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[Publications] 大串隆吉: "法律に見る成人年齢に関するノート"東京都立大学人文学部『人文学報』. 337. 31-60 (2003)
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[Publications] 木村 誠: "技術科教育実践講座 理論編1"ニチブン. 346 (2002)
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[Publications] 田中喜美: "講座教師教育学 III 教師をめざす"学文杜. 248 (2002)
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[Publications] 田中萬年: "生きること・働くこと・学ぶこと"技術と人間杜. 252 (2002)