在外日本人と現地住民との間の対人コミュニケーション摩擦研究:中国、米国進出日系企業における派遣社員と現地従業員の間コミュニケーション困難度調和を中心に

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13371003
• Research Institution: University of Shizuoka
• Principal Investigator: 西田 ひろ子 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (00218166)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山本 賢二 日本大学, 国際関係学部, 教授 (60139087) ; 西田 司 日本大学, 国際関係学部, 教授 (80139089) ; 室谷 哲 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (70157808)
• Keywords: 異文化間コミュニケーション摩擦 / 認知摩擦 / 文化スキーマ分析 / 中国人の行動ルール / 米国人の行動ルール / 労働観念 / 中国のマスコミュニケーション / 対人コミュニケーション摩擦

Research Abstract

本研究では以下の側面についてデータを収集・分析した-(1)中国・米国進出日系企業で働く日本人と現地従業員(中国人、米国人)の間の行動様式の相違から生じる困難度調査(インタビュー調査)、(2)質問票調査によって収集した、日本人と現地従業員との間の困難度についての自由回答の内容分析、(3)質問票調査によって収集した、日本人と現地従業員の間のイメージについての自由回答の内容分析、(4)中国、米国進出日系企業の経営システム調査結果の詳細分析(平成11、12年度の分析を基にさらに詳細な分析を実施)、(5)日本人、中国人、米国人の仕事終了後の交友関係行動の相違点・類似点の分析、(7)中国メディアの日本報道の傾向、(8)現代米国人の労働観、(9)米国進出日系企業の現状分析。これらの研究の中で、調査1の「困難度調査」に関しては、中国・米国で48社の日系企業を訪問し、中国では中国人66名、日本人47名、米国では米国人49名、日本人34名にインタビュー調査を実施した(平成14年度も継続してインタビュー調査を実施する予定)。本インタビュー調査に関しては、テープ起こしをした後(中国語は日本語に翻訳の後、英語は英語で)内容分析を実施中。また、平成11年、12年度の認知摩擦調査結果(科学研究費補助金基盤研究(A)(2)、課題番号11691092)との比較のために、困難度調査についての統計分析も実施。また、調査2と調査3については、1,459名から得た自由回答(中国在住日本人263名、中国人826名、米国在住日本人125名、米国人245名)を基に内容分析用のコード表を作成し、2名の評定者が内容分析を実施中。さらに、調査5の「交友関係調査」(質問票調査)では、日本人198名、中国人188名、米国人192名から回答を得た。現在、統計分析中である。