現代における家族・個人・社会の変容と住まいに関する研究 少子高齢化・個人化の中の家庭居住とコミニュケーションの再構築

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13450251
• Research Institution: Kyushu Sangyo University
• Principal Investigator: 上和田 茂 九州産業大学, 工学部, 教授 (70122596)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小泉 隆 九州産業大学, 工学部, 講師 (40225347) ; 江上 徹 九州産業大学, 工学部, 助教授 (60069565)
• Keywords: 高齢者 / サポートネットワーク / 同居 / 準近居 / 家族団らん / 居間 / 食堂 / LD

Research Abstract

第1テーマ「親子の居住関係による高齢者のサポート構造の動向」を把握するため、中部地方以西から6県、各県4〜7の市町村、計32市町村を抽出し、各市町村65歳以上100名を目途にアンケートを行い、計2,711票が得られた。分析・考察の結果は以下の通りである。
(1)全般的に、依然として同居の占有率が高い。特に東日本はその傾向にある。一方、準近居の占有率が同居を上回る地域も少なくない。また、準近居は中心都市より遠隔地であるほど発生率が高く、子世帯が親元と就業地との中間地に居を構えると定義した準近居の仮説は実証された。
(2)同居の相手としては長男が多数を占めるものの、近居、準近居では他の子どもにも広がっており、重層的にサポートネットワークが形成されている。
(3)子世帯が親世帯を訪問して交流・接触・世話を行う頻度は近居、準近居に多い。
(4)近居、準近居では、子世帯から親世帯への生活援助はよくなされているが、経済的援助はあまりなされていない。経済的援助よりもむしろ精神的援助が求められている。
(5)準近居は「自立」と「支援」のバランスがとれた居住関係であり、「離れていても親しい関係」が結ばれている。
第2テーマ「住居における家族の出会いとコミュニケーション」では、主として高度経済成長以降の家族団らんおよびコミュニケーションの機会として「食事」の比重が増大していることを実証することにあるが、調査の結果、(1)供給される住宅プランにおいて居間と食堂を連続させるLD型プランが主流となりつつあること、(2)また居間における食事の度合いが増加し、居間の茶の問化が進行している事実が判明した。