地域森林環境・資源利用における複合規格路線による環境保全型路網の構造と配置

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13660141
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 仁多見 俊夫 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助教授 (20192255)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 有賀 一広 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助手 (60313079) ; 酒井 秀夫 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (70126069) ; 小林 洋司 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 教授 (00111394)
• Keywords: 森林 / 環境保全 / 地域 / 資源利用 / 道路規格 / 路網 / 道路配置 / 複合規格

Research Abstract

規格の異なる道路によって構成される路網の適切な量と配置について検討を行なった。また、地域森林環境をエコツアーによって利用する場合の、低規格の道路整備の条件について検討した。
起伏量の大きさ、傾斜など指標値の異なる地形の複雑さをもつ山畠地形を対象として、路網配置および、作業利用上の条件を設定して、路網の配置について地形と路網の評価指数とを比較検討した。道路の規格を林道、低規格の作業道と鋼製の軌条を走行する軌条に搭乗するモノレールに区分して検討したが、道路を開設する地域の広がりA、起伏量Rや傾斜Sによって、区分毎の適切な道路延長が異なる結果を得た。それらと、規格区分された道路の勾配林道:I_F、作業道:I_O、モノレール:I_Mによって、道路延長の比率をそれぞれa,b,cとして、R=A/S(10aI_F+20bI_O+cI_M, H=A^<1/2>(aI_F+bI_O+cI_M),a+b+c=1,a,b,c>0らの関係式で表すことができた。数量的関係をモデル化した場合には、概念的には起伏量の増加がモノレールの適用を有効とし、対象地面積の増加は林道規格の道路の適用を有効とし、傾斜の増大は作業道規格の道路の適用を有効とすると見なすことができた。それら単独では、起伏量が100m増加すると、路網延長比率においてモノレールは4%増加し、林道は5%減少させ、対象地面積100haの増加が林道比率を18%増加させ、作業道を19%減少させることが推測された。
エコツアーでは、環境保全の観点から、地形条件に合った規格の道路基盤整備が必要であることを確認した。

Research Products

• [Publications] 貝瀬朋子: "森林エコツーリズムにおける環境資源の利用と機能発揮に関する研究"森林利用学会誌. 17(2). 61-66 (2002)
• [Publications] Toshio Nitami: "Network of Roads in the Forest with Compound Standards"Proceedings of IUFRO, Div. 3, Tokyo. 108(印刷中). (2003)
• [Publications] 有賀一広: "林業機械走行管理システムの構築に向けた位置情報通信実験"東京大学農学部演習林報告. 108(印刷中). (2003)
• [Publications] Kazuhiro Aruga: "Environmental impact assessment-Forestry and Forest Environmental Conservation-"Proceedings of IUFRO, Div. 3, Tokyo. (印刷中). (2003)