緑化活動を媒介としたコミュニティ形成に寄与する空間計画に関する研究

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 13760027
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Research Institution: Himeji Institute of Technology
• Principal Investigator: 赤澤 宏樹 姫路工業大学, 自然・環境科学研究所, 助手 (30301807)
• Keywords: 緑化活動の発生 / 震災復興住宅 / 住棟配置

Research Abstract

阪神間の震災復興住宅において,住棟配置とゾーニングを整理した。住棟配置の整理には,敷地面積や建築面積,住棟数,供給戸数,階層など,多面的な指標を用いた。ゾーニングは,施設配置,動線配置に加え,地被状況や動線からの可視範囲,住棟からの眺望範囲,日照条件などの緑化活動の発生に関わる指標も加えて,緑化活動の発生要因を整理した。
また,住棟配置およびゾーニング毎の緑化状況を調査した。調査は,平面図での面積把握,箇所数といった量的把握と,地植え・鉢植えといった植栽方法や植物種といった質的把握を行った。
以上の空間条件と緑化活動の発生について,空間条件データを説明変数,住宅ごとの緑化面積および緑化箇所数を被説明変数としてパス解析を行い,両者の因果関係を推定した。結果として,敷地面積の広さは緑化面積および緑化箇所数の双方の増加に影響を与えるが,単にオープンスペースの面積を確保すれば緑化面積が増えるわけではないことが明らかとなった。住棟数を減らすことや住宅全体の規模を抑えることによって,小さなまとまりのコミュニテイの「空間の共有度」を高めることが,緑化活動の自然発生につながると考えられる。
更に,外構部の空間を13種類に分類し,空間分類毎に緑化の発生要因を整理した。結果として,特に「裸地」であり「歩道」から視認できるという空間特性が,緑化の発生に大きく影響を与えていることが明らかとなった。緑の生育条件である「日当たり」については,集合住宅での緑化活動の発生には顕著な影響が見られなかった。