2014 Fiscal Year Annual Research Report
初期発声映画を巡る言説の歴史：日本と朝鮮の比較研究
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13F03732
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
藤木 秀朗 名古屋大学, 文学研究科, 教授 (90311711)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
JOO Woojeong 名古屋大学, 文学研究科, 外国人特別研究員
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 発声映画（トーキー） / 朝鮮映画 / 日本映画 / 植民地 / 1930年代 / 映画観客 / 消費文化 / ドキュメンタリー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成25年度に続き、日本と植民地朝鮮における初期発声映画を巡る言説の歴史を、より具体的な事例を中心に比較した。今までの成果には、今後の発声映画を、宣伝、消費文化、「感覚的な経験」の視点から考察した点に意義があると考えられる。
植民地朝鮮については、最初の発声映画である『春香傳』が製作された1935年までの時期に注目したが、具体的には、『三千里』、『別乾坤』、『東光』、『新東亜』などの雑誌と、『東亜日報』、そして日本語で発行された雑誌『朝鮮公論』と『朝鮮及満州』に掲載された発声映画関連の記事を中心に調査した。興味深いのは、朝鮮語による発声映画が存在しない時期でさえ、発声映画自体についての言説は、外国映画との接触（特にパラマウントなどのハリウッド映画）を通じて構成されていたことである。これには、植民地という特殊性、即ち朝鮮人向けの劇場や検閲システムが別にあったという事情が関係している。言語的な障害という状況の中で当時の観客は、トーキーをラジオやジャズなどの感覚的な都市消費文化の一つとして受容していたことが確認できる。
日本の場合は、映画のテキストの内外で展開されていたタイアップ広告について調査した。その結果、映画の中に化粧品、食品など「消費財商品」の広告が、トーキー時代には俳優の台詞を通して流されていたこと、そして、その俳優の音声が持つイメージを活用した広告が、スクリーンの外においても作られたことが確認できた。（この研究結果の学会発表及び論文掲載については「研究発表」欄を参考）なお、1930年代初めの日本の国際関係を扱う国策トーキー・ドキュメンタリーについては、『海の生命線』と『北進日本』という二つの映画のテキストと、それを巡る言説の分析を行った。（この結果の学会発表予定については「研究発表」欄を参考）
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度には、収集した新聞・雑誌記事、広告、批評などの資料を分析してきたが、これらは現在までの植民地朝鮮・日本関連の先行研究から考えても意味のある成果だと言える。とりわけ、発声映画研究を、政治・経済・社会・文化という各分野との関係で深めて来たことと、技術や製作以前における観客の問題として把握ができたことは、今後の研究につながる重要な成果と考えられる。しかし、まだ植民地朝鮮と日本の間の具体的な関連性や、トーキー理論の比較など、分析が行き届いていないところもあり、この点については来年度にさらに照準を合わせて研究を進めたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度には、植民地朝鮮における発声映画を、観客の経験を中心に把握するため、より幅広い資料（新聞・雑誌のみならず文芸作品や社会言語学関連の文献）を調査する。そして、言説の中心となる主要人物（例えば徐光濟などの批評家や朝鮮内の日本人劇場経営者）の、日本との繋がりについて詳細に検討する。また、一次資料として、外国発声映画の朝鮮内上映データを集める。
タイアップ広告に関しては、俳優の音声が持つ商業的な価値（特にエロティシズム）や、植民地朝鮮のメディアにおけるタイアップ広告の実態に考察を加え、海外の学術雑誌に投稿する予定である。トーキー・ドキュメンタリーについては、1930年代初めの社会的・歴史的なコンテキストとの関連性に注目し、多様な文献資料を通して『海の生命線』と『北進日本』に関する言説を、より深く検討する。また同時期の、他の国策ドキュメンタリーとの比較や植民地朝鮮における宣伝・上映の確認、さらには、製作・配給に関わった映画界及び軍の関係者についての調査も行う予定である。
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Research Products
(7 results)
