2015 Fiscal Year Annual Research Report
津波・波浪流体運動のマルチスケールモデルの構築に基づく沿岸防災技術の考究
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13J02058
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
山中 悠資 東京大学, 工学系研究科, 特別研究員(DC1)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 津波 / ソリトン分裂 / 防災計画 / 津波計算システム |
Outline of Annual Research Achievements |
前年度までの研究により,2011年東北津波が来襲した岩手県綾里湾では波の分裂現象(ソリトン分裂)が生じていたことや,それが綾里湾の海岸堤防の破壊に寄与した可能性などが明らかになっている.このように,津波のソリトン分裂は沿岸構造物の破壊に影響を与えることや氾濫域を拡大させることがあるため,その発生可能性を考慮しながら津波防災計画を策定する必要があると考えられる.防災計画策定の際には数値計算を行い,津波の伝播・氾濫を予測するが,その発生を考慮した詳細な数値計算は計算負荷が非常に大きくなる.そこで,まずソリトン分裂の発生を考慮した数値実験を行ってそれが発生する津波及び地形条件を抽出した.それに基づき,ソリトン分裂発生の判定図を作成した.実際にソリトン分裂が発生した地域を対象としてその判定図を2011年東北津波に適用し,詳細な数値計算を行わなくてもその発生を予測できることを確認した.この手法を現在想定されている南海トラフ巨大地震津波に適用し,ソリトン分裂が発生する可能性がある地域を示した. 適切な防災計画を策定するためには,各地域に来襲する津波波形を事前に精度良く把握しておく必要がある.しかしながら,数多くの想定津波を対象にしながら各地域に来襲する津波波形をそれぞれ把握することは,計算負荷の観点からも非効率的である.そこで,前年度に構築した,日本海津波を対象とした津波計算システムに基づき,沖合任意地点における津波波形を高速に計算することができるウェブサイトを開設した.同サイトでは日本海東縁部を波源とする任意津波の波形を計算することができる.これを活用することで,日本海沿岸域の防災計画の策定を効率的に行うことができる.
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Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(5 results)