2016 Fiscal Year Annual Research Report
子どもの生活習慣病リスクに及ぼす出生時体重と身体活動の影響
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13J07359
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| Research Institution | National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition |
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Principal Investigator |
宮本(青山) 友子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 基礎栄養研究部, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 出生時体重 / 運動発達 / 身体活動 / 体脂肪率 / 子ども |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度までの研究により、出生体重よりも乳幼児期の運動発達に関わる要因の方が将来的な身体活動習慣の決定において重要な役割を果たしていることが示されたため、当初の計画では副次的な調査項目として予定していた乳幼児期の運動発達にも注目して研究を行っている。平成28年度は、DXA（二重エネルギーX線吸収法）を用いて評価した子どもの身体組成データを整理し、出生体重および乳幼児期の運動発達と就学時の体脂肪率との関係を検討した。
小学1年生165名のデータを解析した結果、従来報告されてきた出生体重よりも運動発達に関わる要因の方が就学時の体脂肪率を予測する力が強く、「はいはい」「つかまりだち」「つたい歩き」「ひとり歩き」の一連の動作の中で特に、一般に最も早い時期に発達する「はいはい」の開始時期が遅いほど、就学時に体脂肪率が高かった。この関係は、身体活動の影響（加速度計で評価した中高強度活動時間）を差し引いてもほとんど変わらなかった。
以上の結果より、従来肥満の危険因子として報告されてきた低出生体重よりも、出生後2年までにみられる運動発達の遅延が将来的な肥満のリスクと関連している可能性が示唆され、肥満のリスクを予防的に低減するためには、今後は乳幼児の運動発達の決定要因を明らかにする必要性が示された。現在もこのコホートを追跡しており、将来的には上記の関係性が成長とともにどの様に持ち越されるかをCatch-up growth（乳幼児期の体重増加の様相）の影響も含めて明らかにしていく。
一方で、これまで岡山県南部健康づくりセンターと共同ですすめてきた研究により、成長後の糖・脂質代謝指標などの生活習慣病リスクに及ぼす出生体重と現在の身体活動習慣の影響を検討できるデータベースが間もなく完成し、解析に着手できる見込みである。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
