輪作採用度要因の解明による持続的土地利用確立に関する研究

2003 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14360124
• Research Institution: Hokkaido University
• Principal Investigator: 志賀 永一 北海道大学, 大学院・農学研究科, 助教授 (50235511)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 原田 淳 宇都宮大学, 農学部, 助教授 (30241847) ; 兪 炳強 沖縄国際大学, 商経学部, 教授 (80310069) ; 近藤 巧 北海道大学, 大学院・農学研究科, 助教授 (40178413) ; 松村 一善 鳥取大学, 農学部, 助教授 (80283977)
• Keywords: 輪作 / 4品輪作 / 3品輪作 / 農家輪作行動 / 休閑緑肥 / 豆類作付減少

Research Abstract

研究2年目である平成15年は、主に畑作専業・畑作4品生産地帯である北海道十勝地域での農家実態調査を行った。調査対象地域は、十勝地域の中でも経営耕地面積規模が大きい更別村である。調査のポイントは畑作物作付実態と作付面積の多寡を左右する条件の把握、ならびに休閑緑肥作の導入実態とその要因などである。
更別村は大規模な用排水事業と農用地造成事業、さらに高率な離農の発生により、十勝地域でもトップクラスの経営耕地面積となった。作付は畑作物4品生産が主体であり、輪作の実態を把握しやすい町村である。農家実態調査からは、農家の作物選択と輪作採用行動には、各作物の価格水準にくわえて、排水等の土地条件、団地的な農地保有条件、さらには農家の個人的な輪作への関心度がおおきな影響を与えることが示唆された。さらに、この農家行動に関しては、農家の規模拡大条件の相違、家族労働力保有と農作業機械の能率などが影響を与えていると考えられた。また、休閑緑肥作導入は、農家割合で10%、面積割合では5%以下の実態であり、しかも作付順序に組み込んでいる農家は極めて少ないことがわかった。休閑緑肥の導入は過作問題への対処と考えられているが、そうした要因から規模拡大にともなう農作業と土地利用の調整という要因を強めていることが示唆された。最終年度に向けて、さらに詳細な検討を進める計画である。
この他、畑作3品生産地域である網走地域において豆類減少の要因調査も行った。豆類生産の自然的条件不利性が豆類作付減少の要因と考えられているが、これに加えて農協等関係機関が農業所得の向上と安定性を目指し、意図的に豆類作付減少の営農指導を行っていた知見もえた。