2004 Fiscal Year Annual Research Report
寝たきりとなる過程の解明および老化予防介入プログラムの効果
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14370150
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan Foundation for Research on Aging and Promotion of Human Welfare |
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Principal Investigator |
新開 省二 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 副参事研究員 (60171063)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊谷 修 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 研究助手 (80260305)
藤原 佳典 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 研究員 (50332367)
天野 秀紀 財団法人東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所, 研究助手 (90260306)
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| Keywords | 寝たきりとなる過程 / 老化予防 / 前向き研究 / 介入研究 / 地域高齢者 / 閉じこもり |
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| Research Abstract |
本研究は、地域高齢者を対象とした観察型および介入型の前向き研究により、高齢者が寝たきりとなる過程の解明と老化予防プログラムの評価を行うことを目的とした。研究事業の3年目にあたる本年度は、次の3点を明らかにした。1.タイプ1およびタイプ2閉じこもりの予知因子、2.軽度および重度要介護状態となることの予知因子、3.運動と栄養に関する複合介入プログラムによる地域ベースの介入効果、である。まず、初回調査時に総合的移動能力がレベル1、2かつ「非閉じこもり」にあった地域高齢者1,322人の2年後を追跡した結果、タイプ1へは22人、タイプ2へは63人が移行した。初回調査時の身体、心理・社会的状況を説明変数においた多重ロジスティックモデル分析の結果、タイプ1の発生には身体・心理的要因(歩行機能、認知機能など)が、タイプ2のそれには心理・社会的要因(ソーシャルネットワーク、認知機能など)が関与していることが示された。次に、厚労省「日常生活自立度判定基準」でJランクに該当した地域高齢者1,229人を3年4ヶ月追跡した結果、追跡期間中に軽度要介護認定者49人、重度要介護認定者47人が発生した。初回調査の身体、心理・社会的変数を説明変数においたCox比例ハザードモデル分析の結果、軽度要介護化の予知因子には歩行能力、咀嚼力といった身体機能が、重度要介護化のそれには生活機能や認知機能の低下があげられた。最後に、地域高齢者約1,400人を対象として、栄養と運動の複合プログラム「TAKE10!」による介入事業を1年間展開した。対象者全体における介入前後の推移および集中介入群(107人)と一般介入群(377人)との比較から、運動習慣の定着、肉類や油脂類の摂取頻度の改善、血液学的栄養指標の改善、体力(歩行速度など)の維持、抑うつ度の改善などの介入効果が確認された。
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Research Products
(7 results)
