2002 Fiscal Year Annual Research Report
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14510145
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
深田 博己 広島大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (10112161)
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| Keywords | 説得 / 脅威アピール / 集合的対処 / 集合的防護動機モデル / 環境問題 |
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| Research Abstract |
従来の脅威アピール説得研究が、個人的に対処可能な単独的対処を扱ってきたのに対し、本研究は、個人による単独的対処が不可能で、多数の人々の同時並行的な集合的対処のみが可能な環境問題に焦点化して、環境配慮的行動意図の規定因を探り、効果的な説得技法の開発を目指した。まず、本研究で提案する集合的防護動機モデルの妥当性を検証するために、環境配慮的行動意図の規定因として当該モデルが主張する8つの認知的要因と対処行動意図との相関関係を、複数の環境問題に関する調査的アプローチによって検討した。日本人大学生を対象とする調査結果から、集合的防護モデルの妥当性がおおむね支持された。研究成果は、「環境問題に対する集合的対処行動意図の規定因」として日本心理学会第66回大会で発表した。また、集合的防護動機モデルの説明力を実験的アプローチによって検討するために、日本人大学生を被験者とする4要因実験計画を立て、脅威評価(脅威の生起確率要因と深刻さ要因の合成)、対処評価(対処行動の効果性要因とコスト要因の合成)、自己評価(実行胞力要因と責任要因の合成)、社会評価(実行者割合要因と規範要因の合成)が説得に及ぼす効果を分析した。その結果、脅威評価と対処評価の主効果が一部見られたほかは、あまり顕著な結果は得られなかった。研究成果は、「集合的対処行動意図に及ぼす脅威アピールの効果」として日本社会心理学会第43回大会で発表した。現在、被験者の性要因を組み込んだ5要因分析を実効するための追加データの収集を行なっている。
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