在宅痴呆性高齢者へのケアマネジメント効果指標の開発

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14572210
• Research Institution: University of Fukui
• Principal Investigator: 細谷 たき子 福井大学, 医学部, 教授 (80313740)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 長谷川 美香 福井大学, 医学部, 助教授 (90266669) ; 大越 扶貴 福井大学, 医学部, 講師 (90352632) ; 別所 遊子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (20190176)
• Keywords: 痴呆性高齢者 / ケアマネジメント / 在宅 / 効果指標 / ニーズ解決度 / ニーズ解決期間

Research Abstract

研究目的:認知症状の認められる在宅高齢者へのケアマネジメント開始後6ヶ月、7ヶ月以降のニーズの解決度とニーズ解決の影響要因を明確化する。
研究方法:福井県の自治体保健師に推薦された熟練ケアマネジャー12名に依頼し、認知症高齢者45名のケアマネジメントを記録に基づいて調査した。調査内容は、利用者の特性とサービス利用状況、介護状況、およびZangらの文献を参照した認知症の在宅ケアニーズの6カテゴリー(安全、行動障害への対応、栄養、日常生活ケアと活動、日常生活行動の残存機能維持、家族介護者)、44項目について、ニーズの有無、マネジメント開始後6ヶ月、7ヶ月以降のニーズ解決度等であった。
結果・考察:利用者45名は女性75.6%、要支援〜要介護1が66.7%、認知症の境界域〜軽度40.0%であった。マネジメントニーズが利用者の50%以上あったのは、社会との交流、介護者の痴呆理解、自尊心を尊重し残存機能刺激、清潔維持、適切な服薬、介護者の身体的疲労等であった。ニーズが10名以上でマネジメント開始後6ヶ月の解決度が50%以上だったのは、早期診断・治療、緊急時対応、定期的整容、適切な服薬、清潔維持、仕事・役割の継続、ルーティーン日常活動の継続、社会との交流等であった。解決が20%未満と低かったのは、精神的リハビリ、介護の将来見通し、家族が対応しきれない状況、大声・攻撃的・妄想への対応などであった。7ヶ月以降のニーズ解決度の高い内容は多くが6ヶ月と共通していた。開始後6ヶ月のニーズ解決の影響要因は、「適切な服薬」には認知症の重症度、「清潔維持」には相互関係および社会交流の自立度、「仕事・役割の継続」には介護者の介護知識の程度、「大声・攻撃的・妄想」には通所リハ利用の有無であった。ケアマネジメント開始時には解決しやすいニーズを見落とさずにマネジメント計画に取り入れ、解決の糸口とすること、ニーズ解決の影響要因が介入の切り口にできる場合は意識的に取り組むことが利用者の改善に貢献すると考える。