2003 Fiscal Year Annual Research Report
特別養護老人ホームにおけるターミナルケア充実のための要件-看護職の役割を中心として-
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14572249
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| Research Institution | University of Miyazaki (Miyazaki Medical College) |
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Principal Investigator |
岩本 テルヨ 宮崎大学, 医学部, 教授 (80285444)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久野 暢子 宮崎大学, 医学部, 助手 (40253760)
山田 美幸 宮崎大学, 医学部, 助手 (00336314)
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| Keywords | ターミナルケア / 特別養護老人ホーム / 看護職 |
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| Research Abstract |
平成14年度の調査において明らかになった特別養護老人ホーム(以下特養)のターミナルケア実施上の問題等に関して、医師・介護職も対象に加え医師・介護職の考えや実態をも入れて明らかにし課題解決の方向を探る目的で第2次質問紙郵送調査を行った。
対象は、平成14年度の調査対象の1000施設から無作為抽出した800施設の看護職及び特養の医師、介護職(各施設各1名)である。回収率は看護職28.5%、医師14.8%、介護職27.0%であった。
特養のターミナルケアにおける医療的処置実施上の問題として最も多くあげられた「家族・後見人との連絡・調整」に関しては、看護職が最も多く(50.0%)当たっており、その手段は電話が最も多く(50.2%)、内容は症状や治療(35.0%)、生活状況(23.9%)、本人の希望(14.4%)等に関するものであった。連絡調整に関する問題として「家族の理解がない」(28.6%)「連絡が取れない」(26.4%)等、主として家族側の問題があがった。また、ターミナル期の看護職の夜間勤務体制について、「自宅待機」が看護職(40.1%)・医師(41.5%)とも最も多く現状肯定の意向を示したが、現実に夜間のケアを担っている介護職は「状況に応じて夜勤すべき」(30.2%)が最も多かった。介護職は看護職との連携はかなり「うまくいっている」と感じているが(「ややそう思う」41.3%)、連携上の問題として多い順に「夜間の処置についての連絡調整」(16.3%)「急変時の対応体制(特に夜間)」(15.7%)をあげ、介護職が夜間のケアに苦慮している様子が伺われた。適切な看護職の人員について、看護職自身(33.5%)も介護職(46.6%)も現状より1〜3名の増員が必要と考えていた。
今後のターミナルケアに関して、3職種とも「希望があれば最期まで看取りたい」が最も多かった(医師63.2%、看護職37.2%、介護職27.2%)。
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Research Products
(1 results)
