介護保険制度における要支援者の生活機能の自立を高める運動・栄養・社会活動を中心とする総合的な支援システムの構築

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14580075
• Research Institution: Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology
• Principal Investigator: 金 憲経 (財)東京都高齢者研究・福祉振興財団, 東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 研究員 (20282345)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 湯川 晴美 国学院大学, 栃木短期大学・家政学科, 助教授 (00260307) ; 鈴木 隆雄 (財)東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 副所長 (30154545) ; 吉田 秀世 (財)東京都高齢者研究, 福祉振興財団・東京都老人総合研究所・疫学・福祉・政策研究グループ, 研究員 (00242735) ; 竹島 伸生 名古屋市立大学, 自然科学研究教育センター, 助教授 (00137126)
• Keywords: 介護保険 / 要支援者 / 介入 / 生活機能

Research Abstract

1.研究目的
要支援者を対象に、運動を手段として生活機能の改善を目指す介入に取り組むときには、健常者に対する運動の内容では対応できない様々な制限点が存在する特別な状況である。各自の年齢や体力水準、健康状態などに応じて無理の無い範囲で気軽に実践できる運動を取り入れることがポイントである。日頃の運動の実践によって、筋力アップをはじめとする身体の諸機能が改善され、活動範囲が広がることによって生活の質が一層高まると考えられる。これらを踏まえて、今年度に行った介入プログラムの目的は、次の通りである。
a.各自に適する運動を見つけて、日頃の運動習慣を身につけること。
b.虚弱高齢者用の介入プログラムの開発とその成果を検討すること。
c.身体諸機能の改善が生活機能の改善につながることを検証すること。
2.介入概要
「東京都国立市在住」の要支援者の身体機能の特徴を把握するための測定に参加した者は40名であった。40名に対して生活機能の改善を目指す介入プログラムへの参加可否を尋ねたところ、参加希望者35名、不参加者5名であった。参加希望者の大多数が杖歩行などの歩行障害を有し、自力で会場まで来られないことから、参加者をバスで送迎した。参加者には次の介入プログラムを適用した。
a.指導期間:12週 b.指導頻度:2回/週 c.指導時間:60分/回
3.介入の成果
要支援者35名を対象に約3ケ月間の介入を行ったところ、介入後の事後テストに参加した者は22名(62.9%)と様々な理由によって脱落者が多かった。介入前後における身体機能の変化を比較した結果、ペッグ移動(11.1%改善)、最大歩行速度(20.7%改善)、膝伸展力(33.4%改善)では介入後の値が有意(P<0.05)に高かった。このように、要支援者を対象に軽度の運動を中心とした介入に取り込んだ場合でも、手の器用さ、足の筋力、歩行速度などに有意な改善が観察され、要支援者に対する介入の効果は大であると推察された。

Research Products

• [Publications] 金 憲経: "高齢者の転倒予防の最新知識"Community Care. 4・7. 26-31 (2002)
• [Publications] 鈴木隆雄, 金憲経, 吉田英世: "高齢者の転倒予防の最新知識"Aging & Health. 11・3. 20-21 (2002)
• [Publications] 金憲経, 吉田英世, 胡秀英, 鈴木隆雄: "地域高齢者の転倒予防を目指す介入プログラムとその成果"理学療法京都. 31. 26-32 (2002)
• [Publications] 鈴木隆雄, 吉田英世, 金憲経, 他: "地域高齢者を対象とした要介護予防のための「お達者健診」についての研究"日本公衆衛生雑誌. 50・1. 39-48 (2003)
• [Publications] 田中由夫, 田中喜代次, 金憲経, 他: "減量に伴う四肢・体幹別にみた身体組成の変化"体育学研究. 48・1. 27-35 (2003)
• [Publications] 金憲経, 胡秀英, 吉田英世, 鈴木隆雄他: "介護保険制度における後期高齢要支援者の生活機能の特徴"日本公衆衛生雑誌. (印刷中).