2002 Fiscal Year Annual Research Report
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14580119
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
冨士田 亮子 岡山大学, 教育学部, 教授 (00069163)
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| Keywords | 生活財の管理 / 家族縮小期 / 子供室 / 子ども専用生活財 |
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| Research Abstract |
子どもの出産や成長の段階で入手される子ども専用生活財や子供室は、子どもの独立後には主たる目的が失う。家族縮小期の生活財と住空間のあり方に影響の大である子ども専用生活財や子供室は、子ども独立後にはどのように考えていったらよいのかについての意識と実態を明らかにするため、調査検討を行った。集合住宅は、増改築が困難であり、収納空間が戸建て住宅に比べ少ないことから、住空間の使い方や生活財の保有にあたって制約が大きいので、集合住宅居住者を対象にアンケート調査を実施した。その結果、1.住宅の改造・改修は、8割以上が経験をしており、そのうち半数は、子供室、居間、食事室、書斎や台所の模様替えや設備・機器の取り替えである。その理由は、古くなったであり、子どもが独立して間取りが変更できるようになったをあげているのは少ない。2.子ども独立後には、学習机と椅子は処分、オーディオやテレビは子ども自身の住まいに持参、節句人形は収納空間に収納、冷暖房機器、本棚やシングルベッドは他の家族が使用しており、元子供室にそのまま置かれている家具は少ない。3.子ども用品については、子ども自身が使い続けるというより現住宅内で家族が活用したいと考えられている。4.子ども独立後の子供室は、そのままにされているが、子ども独立後には家族人数が減少するので、室に余裕が生まれ、早急に室の使途の変更や家具の移動を必要としていない様子が窺える。あわせて行った戸建て住宅居住者を対象とした聞き取り調査では、床面を占める家具ばかりでなく、衣類や学用品などの子ども用品が収納空間を占め、課題であることが明らかになった。
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