青少年を対象とした、骨量を最大化するための、6年間の縦断研究の貫徹

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14770188
• Research Institution: Kinki University
• Principal Investigator: 相原 宏州 近畿大学, 医学部, 助手 (60330247)
• Keywords: 骨密度 / 小児 / 縦断研究 / 最大骨量 / 第2次性徴 / 生活習慣

Research Abstract

加齢に伴う骨密度の減少あるいは閉経後における骨粗鬆症の予防には、思春期あるいは若年青年期において獲得される最大骨量がきわめて重要な決定要因となる。我々は日本人における最大骨量の獲得にはいかなる要因が関与しているかを縦断調査により明らかにすることを目的として、Japan Population-based Osteoporosis Study(JPOS)の一部として実施した全国3市町(東北、四国、沖縄の1市2町)において1996年に小4、小5、小6であった男児211名、女児203名を対象にbaselineとなる第1回調査を実施し、さらに1999年に第1回、2002年に第2回の追跡調査をそれぞれ実施した。調査内容は橈骨の遠位部1/3部及び橈尺骨超遠位部の骨密度測定、栄養摂取調査、生活習慣に関するアンケート、及び身長、体重測定であった。
96年のbaseline時の骨密度に比較し、3年後、6年後において橈骨の遠位部1/3部及び橈尺骨超遠位部の骨密度に関してその男女ともにその増加が確認された。さらに99年、2002年に初めて第2次性徴の発来が確認された群において、前回の調査時に比較し骨密度の増加が確認され、さらにbaseline時に既に第2次性徴の発来が確認されていた群の骨密度がもっとも高かったことからも、第2次性徴の発来の骨密度に対する影響が確認された。さらに骨密度の変化率は、身長、体重の変化率と概して正の相関を示した。骨密度の変化とCa摂取及び運動との関連を検討するため、骨密度の変化率を従属変数、第2次性徴、及び体重さらに、Ca摂取量あるいは運動量を独立変数として重回帰分析を行ったが、現段階における解析においては骨密度の変化率とカルシウム摂取量および運動との一定した関連は示されなかった。