指導方法の工夫改善による教育効果に関する比較調査研究

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14800002
• Research Institution: National Institute for Educational Policy Research
• Principal Investigator: 高浦 勝義 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 部長 (40110093)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 浅沼 茂 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30184146) ; 加藤 幸次 上智大学, 文学部, 教授 (00000084) ; 清水 克彦 東京理科大学, 理学部, 助教授 (00192609) ; 生野 桂子 鹿児島大学, 教育学部, 教授 (10315385) ; 佐藤 有 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (10125370)
• Keywords: 第7次公立義務教育諸学校教職員定数改善計画 / 少人数指導 / 習熟度別学習 / 教育効果

Research Abstract

平成13年度より新たにスタートした文部科学省の第7次公立義務教育諸学校教職員定数改善計画(平成13〜17年度)のもとで少人数授業などきめ細かな指導が全国の小・中学校で取り組まれている。しかし、全国的なレベルにおける少人数指導の実態やその教育効果を解明したり、あるいは教育効果を一層高めるための少人数指導の在り方やその改善の方途等を求める研究は皆無であり、その早急な取り組みが求められている。
このような問題意識のもとで、本研究においては、(1)少人数指導教員配置校の校長、配置教員及び児童・生徒を対象に、少人数指導の実態とその教育効果に関する悉皆による質問紙調査、及び(2)学力調査、学習及び生活調査を行い、少人数指導の教育効果や課題に関する比較調査研究を行うことにしている。
平成14年度においては、上記(1)に関する調査を行い、その成果を『指導方法の工夫改善による教育効果に関する比較調査研究-校長、教員及び児童生徒を通してみる少人数指導の特質とその教育効果について(第一次報告書)』(平成15年3月)と題してまとめ、既に公表した。次年度においては、上記(2)に関する比較調査研究を予定している。