2004 Fiscal Year Annual Research Report
周産期電子カルテならびにDoPa技術を用いた在宅ハイリスク妊婦管理システムの開発
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15300185
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
原 量宏 国立大学法人香川大学, 医学部附属病院, 教授 (20010415)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
千田 彰一 国立大学法人香川大学, 医学部附属病院, 教授 (30145049)
岡田 宏基 岡山大学, 医学部附属病院, 助教授 (00243775)
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| Keywords | 周産期ネットワーク / 周産期電子カルテ / Web型電子カルテ / 在宅妊婦管理 / DoPa技術 / パケット通信 / モバイル |
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| Research Abstract |
厚生労働省により全国的規模で進められている、「周産期医療のシステム化」プロジェクトでは、総合周産期母子医療センターと地域の医療機が関相互に有機的に連携できる体制の確立が不可欠である。また最近産科オープン・セミオープンシステムの導入が大きな話題になっており、これまで以上に緊密な病・診連携が求められる時代となっている。その意味でもネットワーク対応の電子カルテの実現がまたれている。ネットワーク上で電子カルテの情報を確実に交換、保存するためには、医療情報記述の標準化が必須であり、情報システム部では1999年に日母標準データフォーマットを制定している。香川県においては、6年前より県のモデル事業として県内の産婦人科医療機関を結ぶ周産期電子カルテネットワーク(日母フォーマット準拠)が稼働している。ただし従来の電子カルは、個々の医療機関のパソコンにソフトをインストールする必要があるため、導入及び運用の経費が高くなりがちで、普及にむけてのさらなる工夫がまたれていた。
2)Web版周産期電子カルテの開発
光ケーブルや、ADSLに代表されるいわゆるブロードバンドの普及とともに、Web技術を用いた非常に多彩なソフトが実用化されてきた。今回開発したWeb版周産期電子カルテは、Web技術を応用した画期的なもので、インターネットに接続されたパソコンであれば、ウエッブブラウザ(インターネットエクスプローラ)を用いることにより、全国全世界のどこからでも利用できることが大きな特徴である。ソフトのインストールが必要ないため、維持費を非常に安価(月数万円程度)にすることが可能で、また周産期情報はすべてセンターのサーバに保存されるため、これまでの情報管理の煩雑さも大幅に軽減する。個人情報保護法の施行が大きな話題となっているが、その観点からも大変使いやすいシステムと考えられる。今年度、香川県の周産期ネットワークにあらたにWebサーバが導入され、そこに今回開発したWeb版周産期電子カルテをのせることにより、香川県の医療機関はもちろん、全国の医療機関がどこからでも利用できる様になった。IT政策パッケージ-2005に明記されているように、今後の電子カルテは、Web技術を応用したネットワーク対応の電子カルテが主流になると思われる。
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Research Products
(5 results)
