2003 Fiscal Year Annual Research Report
日本における将来に対する不安がマクロ経済に与える影響に関する定量的分析
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15330044
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
竹田 陽介 上智大学, 経済学部, 助教授 (20266068)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
出島 敬久 上智大学, 経済学部, 助教授 (70286756)
上田 貴子 早稲田大学, 政治経済学部, 助教授 (00264581)
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| Keywords | 教育 / 人的資本 / 社会階層 / 資本市場の不完全性 / 資産分布 / 衒示的消費 / シグナル / パネル・データ |
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| Research Abstract |
2003年度は将来不安の源泉として、教育によって蓄積される「人的資本」を取り上げ、主に社会階層化との関連において分析している。具体的な研究テーマは以下の二つである。
1."Quality of Education and Wealth Distribution":
(1)不完全な能力評価、技術革新における能力の陳腐化などにより、入的資本の蓄積によって将来得られる収益には、保険の掛けられないリスクが伴う。そのため、教育への投資は最適な水準より過少になる。
(2)しかし、近年の日本のように、高い失業率の下でリスクの高まる社会においても、MBAなど起業家になるための特殊な教育に対する需要は高い。
(3)従来の同質化を目指す教育と起業家など一攫千金を目指す教育、二つの質の異なる教育に関する選択が、資産分布と内生的な相互関係をもっている点に関して、われわれはBowles and Gintis (Schooling in Capitalist America,1976)を参考にしながら、モデルを構築している。
2.「衒示的消費としての教育:日本の家計に関する実証分析」:
(1)子供への教育投資には、親の効用を高める「衒示的消費」としての側面があり、教育が能力ではなく、社会階層のシグナルとして機能しているという見方がある。
(2)衒示的消費を指摘したVeblen (The Theory of the Leisure Class,1899)は、社会階層の高いクラスが低いクラスと差別化するために行うInvidious Comparisonと、低いクラスが高いクラスと思われるようになるために行うPecuniary Emulationを区別した。
(3)日本において教育が、Veblenの意味で衒示的消費となっているのかについて、われわれは家計経済研究所の家計消費パネル調査によるデータを使って実証している。
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Research Products
(2 results)
