2005 Fiscal Year Annual Research Report
情報化・世帯構成変化・機器効率・気象の影響を予測する都市エネルギー最終需要モデル
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15360310
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
下田 吉之 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (20226278)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 稔 大阪大学, 大学院・工学研究科, 教授 (30029269)
鳴海 大典 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (80314368)
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| Keywords | 民生用エネルギー / 地域エネルギーシステム / ヒートアイランド / 地球温暖化対策 / 情報化社会 / 在宅勤務 / 気温感応度 |
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| Research Abstract |
1.業務建築のモデルに関し、中心業務地区(淀屋橋地区)の2050年までのエネルギー消費・二酸化炭素排出削減シナリオを策定し、将来のエネルギー消費削減ポテンシャルを定量的に示した。次いで、大阪市全体の業務用建築について市内の建物の用途・規模別床面積をもとに、各建物類型毎に建物モデルを作成して現状推計・将来予測をおこなう建物類型モデルと、500mメッシュの建物建築状況を説明変数としてクラスター分析をおこない、各クラスター毎に代表メッシュの街区全体をモデル化して地域エネルギーシステムを含めて現状推計・将来予測をおこなう地区類型モデルの2つを開発し、それぞれで大阪市の将来のエネルギー消費削減シナリオの評価をおこなった。
2.住宅のモデルについては、冷暖房エネルギー消費モデルを居住者の冷暖房行為モデルを導入して高度化するとともに、気温感応度についてエネルギー消費の実績データとの比較で検証すると共に、モデルを用いて各種省エネルギーシナリオ下での気温感応度について予測をおこなった。また、家庭用コージェネレーションやヒートポンプ給湯システム普及の影響について世帯類型別に評価をおこなった。
3.更に、両モデルを用いて情報化社会が進展した場合のライフスタイル・ワークスタイル、機器普及・使用状況についてのシナリオライティングをおこない、エネルギー消費全体に対してどのような影響を与えるかについて予測した。その結果、在宅勤務によりオフィスビルの滞在人員密度が単純に減少するケースでは住宅でのエネルギー消費増に伴って全体のエネルギー消費は増加する一方、オフィスビルでフリーアドレス制等により床面積削減がすすめばエネルギー消費を減らすことを明らかにした。
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